大企業において「新規事業」の立ち上げが活発だ。ジョイントベンチャーや社内ベンチャーの発足、事業提携・アライアンス、スタートアップとの協業など、いかに不確実性の高いVUCAの時代に新たな価値を創出できるか。そしてどのような人材が求められるのか。求人と共に見ていこう。
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AI、IoT、FinTech...さまざまなテクノロジーが、ビジネスに大きな変化をもたらす昨今。すでに強固な事業基盤を持つ大手企業の中で、新規事業の立ち上げが活発になっている。
その狙いは、次世代に向けて新たな収益の柱をつくっていくことだ。背景にあるのは、国内市場の成熟や、事業ライフサイクルの短期化など。さらに、既存のビジネスを覆すような新サービス・新企業が世界各国で生まれる中、国内大手にも “既存事業の枠から外れたアイデア” が求められる。大手企業の中では「新規事業開発部門」の立ち上げや、イノベーションを起こす人材の採用・育成に注力する流れが生まれている。
大手企業で新規事業開発に取り組む魅力、その大きな一つと言えるのが、“使えるリソースの多さ” だろう。
たとえば「ヒト」の観点。大手には営業部門、企画部門、開発部門、クリエイティブ部門といった各専門家が共存しており、知恵・技術を借りやすい土壌がある。また、「モノ・カネ」の観点で見ても、盤石な既存事業があることで「リソース不足で構想に着手できない」という可能性を減らすことができるだろう。
加えて、既存事業で培ったブランド・知名度、顧客・仕入れ先との信頼関係・ネットワークなどを新規事業に活かせる場合もある。蓄積してきた豊富なリソースを活用し新たな事業を仕掛けられることは、ベンチャー・スタートアップと比べた際の大きな違いだ。
「あらゆる専門家を巻き込んでビジネスを仕掛ける」「早いうちから大きなプロジェクトに挑戦する」「スケール感のある事業を開発していく」―― そういったチャンスを手にできる機会もあるはずだ。
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