なぜ募集しているのか: 地球が直面する課題である気候変動および脱炭素(以下、本領域という)は、全ての業種・業界にて待ったなしの対応が求められています。
弊社はさまざまなソリューションの提供を通じた脱炭素ビジネスを拡大し、気候変動の緩和と適応にグローバルに貢献していくことを掲げており、強力にビジネスを推進できるコンサルタントの役割が非常に重要となっています。

日々難易度が増す本領域のコンサルニーズに対応したうえで、迅速に事業拡大も図っていくべく、高い志と経験・知見を有するメンバーを募集します！
どんな仕事か: 【業務概要】
・サプライチェーン全体のGHG排出量の算定(Scope１、2、3)
・脱炭素の目標設定
・実行性のある中長期削減計画の策定
　※GHG排出量削減施策の検討(省エネ、再エネ等)およびロードマップ策定
・脱炭素化を推進するための体制構築
・気候変動イニシアティブへの対応
・脱炭素ソリューションの事業開発

【コンサルティングテーマの例】
■物流事業者：中長期削減計画策定
クライアントのこれまでの脱炭素化の取組みや追加削減施策の導入ポテンシャル等を紐解き、目標値を見直すとともに実行性のあるロードマップを策定。

■EC小売事業者(BtoB)：GHG排出量の算定
GHG排出量削減の取組みを念頭に、サプライヤーへ依頼を行い精度の高い排出量算定を実施。また気候変動イニシアティブへの対応を見据え、第三者認定機関との調整も支援。

■製造事業者：海外の再エネ調達に関する調査
グローバル展開するクライアントの海外拠点における再エネ調達（証書）に関する調査を実施。海外の再エネ事業者へ直接問合せを行い詳細情報の取得等を実施。

■SIer：脱炭素ソリューションの事業開発支援
脱炭素に関わる新規事業の開発を支援。国内外の動向等を元にビジネスコンセプトの仮説抽出を行い、ローンチまで伴走型での支援を実施。

【仕事の面白み】
■「仕事のテーマ＝気候変動・脱炭素」によるやりがい
地球が直面する最大の課題が解決すべきコンサルティングのテーマであるため、取り組む意義・やりがい・達成感が大きい取組みに携われる

■チャレンジを歓迎する環境
本領域はありもののコンサルティングサービスだけでは対応が困難であるため、常に新しい視点・技術等を活用したチャレンジを歓迎する環境が出来ており、個のスキル向上も磨くことができる。
求められるスキルは: 必須【共通要件】
・事業会社又はコンサルティングファームにて、ESG、サステナビリティ、環境分野(※)における業務経験を有する方
　※特に気候変動・脱炭素領域における業務概要記載の経験及び知見は尚可

【個別要件】
▼シニアコンサルタント
・獏としたお客様の課題・ニーズを構造的に整理できるロジカルな分析・思考力
・チームプレー、多様な価値観のメンバー・クライアントとのコミュニケーション力
・改革や新しい知識習得に対して積極的に取り組める向上心
・複雑かつ困難な状況においても、前向きな姿勢・情熱を持ち、お客様・関係者と真摯に
向き合ってプロジェクト推進した実績

▼マネジャー・シニアマネージャー
・プロジェクトの組成、遂行、クロージングまでの一連のマネジメント力
※クライアントの期待値やチームとしてのパフォーマンス等を見極め、成果物の品質確保
・事業企画等のリード経験
・省エネ、再エネについての知見
雇用形態は: 正社員
どんなポジション・役割か: コンサルタント～マネージャー
どこで働くか: 東京都
勤務時間は: ■勤務時間
　C～Mクラス：裁量労働制/1日7.75時間
給与はどのくらい貰えるか: ■年俸：700万円～1,600万円
・固定残業代を含む
・経験・スキルを考慮のうえ、当社規定により優遇
待遇・福利厚生は: 【福利厚生】
■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■住宅・リモート支援制度
■語学学習補助(月1万円)
■社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■財形貯蓄制度
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修、グループ共通研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■採用時赴任手当制度(規程の範囲内で、入社にかかった引越費用を会社が負担)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■その他
・リモートワーク推進中
・首都圏各地にサテライトオフィス完備
・本人希望異動制度(他本部への異動制度)
・リターンエントリー制度(介護等による退職者の再雇用制度)
・各種サークル活動（補助金制度あり）
・副業制度あり
・退職率7.6％(2021年度)
休日休暇は: 【休日/休暇など】
年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇　
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度則緩和制度
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇　
■慶弔休暇　
■公傷/罹災休暇
ほか

※急募※脱炭素ビジネスコンサルタント【サステナビリティ×コンサルで次代につなぐビジネスを】

戦略コンサルタント