【三重県(伊勢)】電気自動車用製品の新規高圧EVリレーの製品化【PID メカトロニクス事業部】
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掲載期間24/04/19~24/05/02 求人No.MYN-10327893

【三重県(伊勢)】電気自動車用製品の新規高圧EVリレーの製品化【PID メカトロニクス事業部】

設計・開発エンジニア(機械・メカトロ)

年収550万円~799万円
募集情報
どんな仕事か
募集者の名称
パナソニック インダストリー株式会社

配属部門
パナソニック インダストリー株式会社 リレーBU EVリレー技術部

●担当業務と役割
・電気自動車向けEVリレー商品群および新規デバイスの商品化設計を推進
・電気自動車用途として顧客仕様にマッチしたEVリレー商品群の提案と仕様整合

●具体的な仕事内容
・開発拠点は、「三重」
・主な担当業務は、新EVリレー系列商品および新規デバイスの製品化開発を、営業と顧客ニーズを探索しつつ、品質/製造部門と連携し開発推進
・設計技術を駆使し、技術課題を解決しながら推進し、他社差別化のEVリレーの商品化に貢献
・ユーザ折衝

●この仕事を通じて得られること
・地球規模での問題に向き合っている実感を得ることができます。商品開発の仕事は、電気自動車の安全性に直結している為、自身の職務での頑張りが、環境負荷を和らげることに繋がります。
・日本を代表する企業で、世界の自動車産業に貢献する貴重な経験を積むこともできます。多くの自動車メーカーに安全性の高いデバイスを、適正な価格で安定供給することは、世界の新しい自動車産業を支えることと同義です。パナソニックの商品開発職は、その中心的なプレイヤーとして活躍できるポジションです。

●職場の雰囲気
・リーダークラスには比較的若い世代が多く、中途入社者も多い職場です。年齢や役職に関係なくフラットに議論・相談を行う活発な組織です。
・新規デバイスを商品化するいうことで、新しいことに挑戦できる、活気のある職場です。実際に自分たちの手足を動かして、スピード感を持って業務にあたっています。
・基本は出社ですが、テレワークも併用しながら業務を進め、効率よく業務推進するスタイルです

●キャリアパス
・初期配属の部署の仕事にとどまらず、様々な職務を経験いただいて、総合的なスキルを身につけられるキャリアパスを用意しています。
・例を挙げると、EV事業は、海外にも拠点を構えています。日本から設計担当の駐在員を派遣しており、ジョブローテーションにより海外での業務にチャレンジできます。
求められるスキルは
必須 【必須】
・車載品の商品化開発経験(商品化スキル全般、顧客対応、3DCAD、2D図面スキル)
・機構部品の設計に関する専門技術(部品設計について、図面の作成/検図できるレベル)、あるいは、機構部品の開発経験
【歓迎】
・クルマ業界の商い文化や慣習への対応方法を理解している
・リレーの商品開発に関する設計開発業務
・機械工学を専攻した知識
・3次元CAD、シミュレーション解析(電磁、応力、流体など)の使用経験(自ら作図し、解析できるレベル)
・海外駐在の経験のある方、あるいは、TOEIC550点以上

【人柄・コンピテンシー】
・周囲とコミュニケーションがスムーズにとれる
・他の研究・技術をリスペクトし、常に学ぶことができる
・新規材料/新プロセスなど新しい技術を、苦にせず取り入れようとするチャレンジ精神
・積極的に自ら研究テーマや新規プロジェクトの提案ができる
・チームマネジメントに関し、積極的にリーダーシップが取れる
・ストレス耐性があり、能動的、主体的に活動し、最後までやり遂げる強い意志(やる気)をお持ちの方
雇用形態は
正社員
どこで働くか
三重県
給与はどのくらい貰えるか
550~750万円
会社概要
社名
パナソニックグループ
事業内容・
会社の特長
【パナソニックグループとは】
パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。

パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。

【持株会社制への移行】
パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。
持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。
一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
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