【東京都(虎ノ門)】CAEを活用した電子デバイスの開発・モデルベース開発の導入推進
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掲載期間24/04/19~24/05/02 求人No.MYN-10334950

【東京都(虎ノ門)】CAEを活用した電子デバイスの開発・モデルベース開発の導入推進

その他、技術系(機械・メカトロ・自動車)

年収650万円~849万円
募集情報
どんな仕事か
募集者の名称
パナソニック インダストリー株式会社

配属部門
デバイスソリューション事業部 技術開発センター 基盤技術開発部 シミュレーション開発課

●担当業務と役割

■担当業務
 ・電子デバイスに関する「CAE・モデルベースによる設計開発」、「新規シミュレーション技術・デジタルエンジニアリング技術の開発と導入」、「設計現場の開発プロセスの標準化」
■期待する役割
 ・開発初期段階での設計完成度を高め、デバイス開発スピードUPと設計品質確保に貢献する「シミュレーション・ファースト」の開発プロセスづくりの主体者
 ・市場から求められている品質・技術・オペレーション力に長けた電子デバイスメーカーを支える、CAEなどのデジタルエンジニアリング技術の重要性を理解し、自らも有効に活用するスキルを持ち、事業成長につなげていく技術リーダー

●具体的な仕事内容

・CAE・モデルベース開発を活用した電子デバイスの設計・開発と、必要なシミュレーション技術の開発・導入
・開発現場だけでの課題解決困難時、課題解決に向けて、材料・工法など製造プロセスまで含めた必要な検証・実験計画の立案・支援
・電子デバイスの製品開発・製造拠点と連携した、製品の設計完成度向上、製品開発プロセスへのデジタルエンジニアリング化やモデルベース開発の導入
・開発現場が持つ経験知やノウハウを形式知化し、CAE計算結果も含めてデジタル化して製品開発現場での活用までを担当
・製品開発・製造拠点等への出張頻度 平均1回程度/月

●この仕事を通じて得られること

・ご自身の職務における活動が、将来の社会を創造することにつながります。車載・ITインフラなどの成長分野において、デバイス開発業務に携わり市場から求められる新商品の開発への参画することで、最先端の技術開発に向き合っていることを実感できます。またCAE等を活用しデバイス開発部門の開発効率向上を図る仕事も担当でき、設計者が創造する時間を生み、開発現場に新しい価値を生み出すことに貢献できます。
・社内外の技術部門や国内外を代表する企業との交流、連携を通じ、自身の技術知識や経験、人脈を広げることができます。また営業や製造部門とも関わることで、市場視点から、ものづくり視
求められるスキルは
必須 【必須】
・有限要素法などの数値解析シミュレーション/CAEに関する幅広い知識(特定分野の専門知識は不要)
・CAEの実務経験(構造or熱or流体or電磁場or粒子法 etc.)及び実務経験3年以上
・開発プロセスへのCAE導入のプロジェクトリーダーの経験、もしくはCAEを活用した製品開発経験
【歓迎】
・1DCAEやROM(縮退)モデル開発の経験がある方、例えばMATLAB/Simulink, MapleSim等
・各種工業材料の物理・数値モデリングの経験がある方
・製品開発現場と協働した課題の解決に取り組んだ経験のある方
・データサイエンス・数理統計やサロゲートモデル等のAIの実務スキルおよび業務活用経験のある方
・業務分析・現場分析、または現場コンサルティングの経験がある方

【人柄・コンピテンシー】
・周囲と良好なコミュニケーションがとれる
・困難なテーマにも前向きに取り組める
・積極的に自ら課題設定や新規プロジェクトの提案ができる
・チームマネジメントに関し、積極的にリーダーシップが取れる
・定められた目的のために計画を立て、それを実現可能にできる実行力
雇用形態は
正社員
どこで働くか
東京都
給与はどのくらい貰えるか
650~825万円
会社概要
社名
パナソニックグループ
事業内容・
会社の特長
【パナソニックグループとは】
パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。

パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。

【持株会社制への移行】
パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。
持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。
一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
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