152【大阪】グループ経営を意識した経営企画業務/※東証プライム上場/創業140年以上
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掲載期間24/04/19~24/05/02 求人No.MYN-10318483

152【大阪】グループ経営を意識した経営企画業務/※東証プライム上場/創業140年以上

経営企画

年収400万円~849万円
募集情報
どんな仕事か
【配属先部門の担う役割】
経営企画業務全般(各部署・関係会社の課題や情報を吸い上げ、必要に応じて課題解決を立案し、経営陣に届ける役割)

【入社後の具体的な仕事内容】
これまでのご経験や保有するスキルに適した業務からスタートいただき、グループ全体の課題解決や、中長期的に企業価値を向上させる具体策を立案する経営企画担当として、下記の経営企画業務全般を働きながら習得していただきます。

グループ全社横断的に、経理や財務担当、各事業部門とも連携しながら、取締役会や経営戦略会議の運営・中期経営計画の計画及び推進・グループ経営の強化に向けた会議の運営・各種課題分析並びに改善策の立案そして実行等、様々な業務がございます。
今後はデータドリブン、ポートフォリオマネジメントを加速推進させ、グループ経営体制の強化を図るための、新たな取り組みにも積極的にトライしています。また、グローバル経営の強化に向けた海外事業のさらなる発展をテーマにした課題分析や企画/戦略推進にも注力しています。

■組織構成
経営企画部 企画グループ:8名
30~40代がチームを牽引する、様々なバックグラウンドを持った人が集まる、チームワークを重視した組織です。

【仕事の進め方】
業務範囲が多岐にわたるため、個々人のスキルや適性に応じて役割分担をしています。基本的には2人1組で仕事をスピーディに進めていくことになり、協調性やチームワークが求められるお仕事です。

【出張の有無】
年に数回程度あり(日帰りもしくは1泊程度)
※今後は海外出張の可能性もあり、その場合は1週間程度の出張となる可能性があります。

【転勤】
当面なし

【事業の目指す姿】
企業価値が高められる有効なマネジメント方法の追求や、グループ全体の経営リソースの最適配分の検討を続け、2030年には社会課題の解決に大きく貢献する企業グループとして、社会価値の向上を目指しております。

【募集背景】
人員体制の強化を目指した増員募集

【本ポジションの魅力ややりがい】
時代潮流を読みながら、企業価値向上のために先手を打っていく部署であるため、会社の成長自体が個人の経験に直接リンクします。様々な課題を解決していくことで成長や、新たなH
求められるスキルは
必須 <必須条件>
・経営企画や事業企画などコミュニケーション力と高い文章力が求められる業務経験

<歓迎条件>
・データドリブンに関する業務経験(データ分析スキルなど)
・グループ経営に関する経営企画業務の経験(海外関係会社を含む)
・経営コンサルティングファームでの業務経験
・銀行又は証券会社でのアナリストやM&A経験
・海外勤務の経験
・博士号、公認会計士、税理士、弁理士
雇用形態は
契約社員
どこで働くか
大阪府
給与はどのくらい貰えるか
420~820万円
会社概要
社名
日立造船株式会社
事業内容・
会社の特長
【事業概要】
ごみ焼却発電施設、海水淡水化プラント、上下水・汚泥再生処理プラント、舶用エンジン、プレス、プロセス機器、精密機械、橋梁、水門、防災関連機器等の設計、製作、据付、販売、修理、保守・保全及び運営等

【企業理念】
私 達は、技 術と誠 意で
社 会に役 立 つ 価 値を創 造し、
豊かな未 来に貢 献します。

【コーポレートブランド「Hitz」について】
■Hitzの意味
Zenith(頂上)を目指してHIT(事業、製品等)を飛ばし続けたい等の意味をこめ、併記(略称)ネームを「Hitz」(HitachiZosen)と定めました。

【長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」】
創業150年目にあたる2030年にめざす姿を設定した長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」を策定し今後
の事業の方向性を示すとともに、その実現に向けた取り組みを推進しています。当社グループは、事業を通じてサステナブルな社会
の実現に貢献しながら、収益力の向上をめざしています。また、「Hitz 2030 Vision」を通してステークホルダーの皆様と将来像を共
有するとともに、一層のコミュニケーションの向上に努めます。
■取り組み
・顧客・市場との対話を促進し、全ての製品・サービスにIoT&AIを組み込むことにより、顧客へ提供する価値を最大化する
・新製品・新事業創出のためにオープン・イノベーション、アライアンス、M&Aを推進する
収益の改善と持続的成長のために、事業の選択と集中と経営資源の伸長分野へのシフトを行う
・環境事業以外でも継続的事業を拡大し、利益率をさらに向上させる
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