【大阪】空調機器向けIoTデータ分析によるカスタマーサクセス業務
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掲載期間24/04/19~24/05/02 求人No.MYN-10276002

【大阪】空調機器向けIoTデータ分析によるカスタマーサクセス業務

データサイエンティスト

年収550万円~1049万円
募集情報
どんな仕事か
【大阪】空調機器向けIoTデータ分析によるカスタマーサクセス業務【HVAC ソリューション事業開発センター】

●カスタマーサクセス部のミッション

空調機器/アプリから集まるビッグデータを分析・活用し、お客様への継続的な成功体験・価値提供を実現することで、お客様の空調機器のご利用に関するライフタイムバリューの最大化に貢献していきます。

●ビジネスアナリシス課のミッション

カスタマーサクセスの実現に必要なデータの分析・活用に、主に技術の観点で貢献していきます。
データの抽出、加工、集計、可視化による分析を行い、分析結果を商品企画やマーケティング部門と連携し、商品・サービスの改善・提案を進めていきます。
また、データの収集や分析環境の改善に向け、機器やシステムの開発部門とも連携する他、自部署内でシステムを構築することもあります。

●募集背景

グローバルに空調機器を展開する当社にとって、空調機器やサービスのビッグデータは非常に重要な経営資源となっています。
この資源を活用することで、当社のIoTサービスをより多くのお客様により長くご利用頂き、サービス事業として強化していくため、データを活用したカスタマーサクセス活動を推進できる人材の強化が必要となっています。

●担当業務と役割

【期待する役割】
・データアナリスト / データサイエンティスト
【担当する業務】
・家庭用及び業務用空調機器のビッグデータを分析・活用し、商品やサービスの改善、経営判断の材料、商品企画やマーケティングへの展開などに活用

●具体的な仕事内容

・家庭用及び業務用空調機器のデータ分析(分析設計、抽出、加工、集計、可視化、考察、共有)
・データ分析結果に基づく商品やサービスの改善・新規提案
・カスタマーサクセス事業のデータに基づくKPI管理の実施支援(KPI設計支援、機器/システム開発要件定義、ダッシュボード開発等)

●この仕事を通じて得られること

・業界でも有数のビッグデータを保有しており、大規模データの分析・活用スキルの他、データを活用したモノ売り⇒サービス事業へのシフト・強化を推進する経験を得られます。
・グローバル市場での空調分野を担当するため、
求められるスキルは
必須 【必須】
・以下のいずれかの言語を用いたデータ分析の実務経験(2年以上): SQL, Python, R
・データの分析結果を活用し、他部門との連携や折衝を経てビジネス課題を解決した経験
・ビジネス英会話(TOEIC 550点以上)

【歓迎】
・データ分析に関するツールの利用経験(Google Analytics, PowerBI, Tableau, Snowflake, Databricks等)
・空調機器に関する基本的な知識
・クラウドサービス(AWS, Azure, GCP等)の利用経験
・ソフトウェア/システム開発の知識・経験

【人柄・コンピテンシー】
1. 強いコミュニケーション能力:お客様および関連部署とのコミュニケーションを円滑に行うために、優れたコミュニケーション能力が必要です。
2. 新たな技術的知識を学ぶ姿勢:お客様の困りごとを迅速に解決するため、空調機器やIoTサービスに関する深い知識を持っていただく必要があります。
3. 課題解決能力:過去に経験のない課題に対して、創造的な解決策を提案できることが求められます。
4. チームプレイヤー:販売・営業部門や製品やサービスの企画・開発部門との協力して業務を進めることが求められます。
雇用形態は
正社員
どこで働くか
大阪府
給与はどのくらい貰えるか
550~1000万円
会社概要
社名
パナソニックグループ
事業内容・
会社の特長
【パナソニックグループとは】
パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。

パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。

【持株会社制への移行】
パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。
持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。
一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
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