事業部の品質技術支援業務(特にパワーエレクトロニクス技術)【EW 電材&くらしエネルギー事業部】
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掲載期間24/04/24~24/05/07 求人No.MNXT-212227

事業部の品質技術支援業務(特にパワーエレクトロニクス技術)【EW 電材&くらしエネルギー事業部】

生産管理・品質管理・品質保証・工場長(電気・電子)

年収500万円~899万円
上場企業
募集情報
なぜ募集しているのか
コンサルタントより詳細をご説明させていただきます。
どんな仕事か
これまでのご経験を生かして活躍しませんか。
エンジニアの転職はメイテックネクストへご相談ください
・燃料電池に関する品質改善プロジェクトを事業部単位で推進するので、事業部の品質スタッフである品質革新センターからの担当者としてここに参画し、技術面からの支援を行う
・パワーコンディショナーの品質改善に関しても、同様に技術支援を実施する
・パワーエレクトロニクス関連商品開発のリスクアセスメントに参画し、抜け漏れ防止の支援を行う
【役割】
・燃料電池の品質改善業務
・太陽電池システムに使用するパワーコンディショナーの品質改善業務
を中心にハードウェアの設計品質向上に向けた取組を主導的に推進することを期待します。
【配属部署】
電材&くらしエネルギー事業部
【募集背景】
多種多様な事業部商品の品質を技術で支えることを実現するために多方面の技術分野に明るいメンバーを揃え、それぞれの課題に対応することが必要となっています。新たな組織体制の変更により、特にパワーエレクトロニクス技術に明るい人材が不足しているため、この分野でのスキル、経験を持った人財を募集します。
【品質企画・技術推進部のミッション】
「安心・安全な配電・情報インフラを通じて、一人ひとりの快適で持続可能なくらしを支えるNo.1プラットフォーマーとなる」という事業部のビジョンの実現に向けて、品質革新センターは幅広い事業分野で様々な商品を展開する事業部の品質管理を行います。その中でも、これら商品の品質レベルを維持向上する為、品質管理、改善活動の推進を技術面からも支援することで、改善の加速につなげると共に、トラブルの未然防止及び再発防止を推進するのが品質企画・技術推進部のミッションです。
【品質技術課のミッション】
「事業部の品質を技術で支える」というコンセプトのもと、事業部品質課題の解決を技術面で支援するとともに、上流工程へフィードバックすることにより、設計完成度の向上、再発防止・未然防止に貢献することです。
【やりがい】
・当事業部ではエネルギーソリューション事業へ注力しており、必須となるパワーエレクトロニクス技術の深堀やソリューションサービス事業においては、システム連携商品等あらたな技術分野へのチャレンジも可能です。また、各業界で高い市場シェアを占めているインフラ事業も手掛けており、これら事業部全体の品質技術業務...
求められるスキルは
必須 【必須】
・パワーエレクトロニクス関連実務経験3年以上
【歓迎】
・品質問題を、設計や材料の段階までさかのぼって、課題を特定した経験のある方
・商品開発、設計経験のある方
・データ分析や統計の知識および業務経験のある方
・商品リスクアセスメント経験のある方
歓迎 応募資格をご覧ください。
雇用形態は
正社員
どこで働くか
大阪府
勤務時間は
08:45~17:15
給与はどのくらい貰えるか
500万円~900万円
■年収についての補足
上記は参考です。経験・スキルを考慮の上決定致します。
<主事クラス>27才~40才600~700万円程度  <参事クラス>35才~42才800~900万円程度
待遇・福利厚生は
■諸手当
通勤手当 残業手当【制度】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)、社内製品従業員購入制度 等【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設 等
■各種保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日休暇は
完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇 、年次有給休暇(年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与)
※事業所・部署によって異なる場合があります。
どんな選考プロセスか
■面接回数2■試験内容面接+SPI試験
会社概要
社名
パナソニック株式会社 【エレクトリックワークス社】
事業内容・
会社の特長
『エレクトリックワークス社』は、私たちがこれまで培ってきた「住宅」や「ビル」、「工場」「商業施設」「街」などに快適な環境を創造する技術や、エネルギーをつないでマネジメントする技術を社会に提供することにより、世界の人びとが環境負荷を軽減しつつ快適に暮らせる社会の実現を追求します。
※2022年4月より事業会社制へと移行し、新たなスタートを切りました。持株会社と個々の事業を専門的に担う8つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。
設立
1918年3月
資本金
2587億4000万円
売上高
3兆6400億円
従業員数
88000人
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