《守口》家庭用燃料電池システム用の燃料処理器開発・設計【EW ソリューション開発本部】
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掲載期間24/04/26~24/05/09 求人No.MNXT-227147

《守口》家庭用燃料電池システム用の燃料処理器開発・設計【EW ソリューション開発本部】

研究・開発(化学・素材・食品・衣料)

年収550万円~899万円
上場企業
募集情報
なぜ募集しているのか
コンサルタントより詳細をご説明させていただきます。
どんな仕事か
これまでのご経験を生かして活躍しませんか。
エンジニアの転職はメイテックネクストへご相談ください
[先行開発]
・概念設計 要素実験及びCAEを活用した機能設計
CAEは、弊社自社開発の熱流体・化学反応の専用モデルを活用し、主に反応器としての熱バランスを設計します。触媒反応器であるため、触媒・材料技術者と連携も求められます。高温反応となるため、高温容器の構造設計も必要となります。
・詳細設計 製作可能な詳細構造・各種部品の設計    
・試作評価 試作品の特性・耐久性評価実験およびデータの分析 試作品の加工先探索、部品調達も含みます。
・製造検証 量産を見据えた製造プロセスの検証。製造部門・メーカと連携した業務となります
[商品開発]
 ・事業部へ派遣し、量産化までご担当頂く場合があります。
●燃料電池技術部のミッション
・2050年脱炭素社会の実現に向けて世界的な脱炭素・脱化石エネルギーの流れが加速する中で、家庭用燃料電池の普及拡大による、エネルギー消費の抑制・CO2排出の削減が期待されています。“未来の生活者”起点で当社の燃料電池事業のあるべき姿を定め、その実現に向けた先行開発により差別化技術を開発することが、私たち燃料電池技術部のミッションです。
●第一課のミッション
・家庭用燃料電池エネファームの収益性向上に向けた、次世代燃料処理器の構造開発、およびこれを実現する工法の開発が第一課のミッションです。
●募集背景
当社は家庭用燃料電池システムの一般販売を、世界で初めて実現し、2022年コジェネ大賞受賞など、家庭での省エネを促進しCO2排出量を削減する機器として、また、もしもの時の安心・快適なくらしを実現する機器として、高い評価を得ております。
当燃料電池技術部では、家庭用燃料電池システムの更なる普及拡大を目指し、更なる低コスト化と商品性の向上を目指した新しい燃料処理器の開発を加速するため、燃料処理器の開発・設計をご担当頂ける人材を募集します。
●担当業務と役割
・担当業務は、都市ガスから水素ガスを生成し、燃料電池(スタック)へ供給する「燃料処理器」の設計になります。
・弊社燃料処理器の強みである、小型/一体型の特性を活かした、次世代の燃料処理器構造を設計いただきます。
・設計した燃料処理器は、試作(製造メーカに委託)、および特性評価・耐久性検証...
求められるスキルは
必須 ・材料力学、熱力学、流体力学の基本的知識
・エネルギ・環境関連分野に関わらず、熱関連機器の設計開発経験
【歓迎】
・製造現場と協働して、課題の解決に取り組んだ経験のある方
・エネルギー業界、水素や電力業界の経験がある方
・プラント設計の経験のある方
歓迎 応募資格をご覧ください。
雇用形態は
正社員
どこで働くか
大阪府
勤務時間は
09:00~17:30
給与はどのくらい貰えるか
550万円~900万円
■年収についての補足
上記年収は参考です。ご経験・スキルを考慮の上決定致します。
待遇・福利厚生は
■諸手当
通勤手当 残業手当【制度】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)、社内製品従業員購入制度 等【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設 等
■各種保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日休暇は
完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇 年次有給休暇(年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与)
※事業所・部署によって異なる場合があります。
どんな選考プロセスか
■面接回数2■試験内容1次面接+SPI試験 2次面接
会社概要
社名
パナソニック株式会社 【エレクトリックワークス社】
事業内容・
会社の特長
『エレクトリックワークス社』は、私たちがこれまで培ってきた「住宅」や「ビル」、「工場」「商業施設」「街」などに快適な環境を創造する技術や、エネルギーをつないでマネジメントする技術を社会に提供することにより、世界の人びとが環境負荷を軽減しつつ快適に暮らせる社会の実現を追求します。
※2022年4月より事業会社制へと移行し、新たなスタートを切りました。持株会社と個々の事業を専門的に担う8つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。
設立
1918年3月
資本金
2587億4000万円
売上高
3兆6400億円
従業員数
88000人
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