【大阪】デジタル経営変革を牽引する人財開発リーダー【PID デジタル変革共創本部】
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掲載期間24/05/21~24/06/03 求人No.MNXT-223181

【大阪】デジタル経営変革を牽引する人財開発リーダー【PID デジタル変革共創本部】

社内SE・システム管理

年収600万円~999万円
上場企業
募集情報
なぜ募集しているのか
コンサルタントより詳細をご説明させていただきます。
どんな仕事か
これまでのご経験を生かして活躍しませんか。
エンジニアの転職はメイテックネクストへご相談ください
●具体的な仕事内容

下記業務をリーダーとして牽引・推進
○ロードマップ策定、KPI設計と実行管理
○グローバル展開の計画、実行管理
○各育成施策、支援施策間の整合性担保、施策実行支援
○デジタルデータ活用促進課の組織運営支援(課長を補佐)

●この仕事を通じて得られること

○経営の根幹に関わる大規模テーマを企画し事業戦略そのものに関わること、多種多様なビジネスプロセスに触れることで他社では味わえない経験を積むことができます。
○大企業・グローバル企業のDXを支えるプロフェッショナルとしてのキャリアが形成できます。
○国内外に多数の拠点もあり、多くのベンダーとの協業を通じた、幅広い人材交流の経験など、多くの成長機会が得られることは大きな魅力です。

●職場の雰囲気

○フラットな職場を目指し、各種コミュニケーションイベントや先進ITへ触れる機会を用意しています。
○最新のIT基盤を活用し、いつでもどこでも仕事できる環境を用意しています。
○テレワークも完全に定着化し、必要に応じて出社するという業務スタイルです。

●キャリアパス

○初期配属の部署の仕事にとどまらず、様々な職務を経験いただき、総合的なスキルを身につけられるキャリアパスを用意しています。
○全社デジタル経営変革という希な大規模プロジェクトに深くかかわることで、多種多様な経験を積むことができます。
〇社員のリテラシ向上を目指すことで、自身の成長と成果を感じることができます。
○将来は責任者を任せられる中核要員と考えています。

●デジタル変革共創本部
DX戦略部のミッション

DX戦略部では多様な情報をつなぎ、情報の活用によって経営を変革することをミッションとして掲げています。
その実現に向け、パナソニックインダストリー全社横断でのDXプログラム運営、職種横断の価値テーマ創出と、全社共通施策の企画・運営をミッションとしています。

●デジタルデータ活用促進課のミッション

○データ活用・分析を通じた課題抽出・改善提案、および改善実行プロジェクトの推進・運営
○全社的なデジタル経営変革...
求められるスキルは
必須 【必須条件】
[経験] 人財開発施策の企画・実行、人財管理
[知識] 最新IT/DX技術の知識
歓迎 応募資格をご覧ください。
雇用形態は
正社員
どこで働くか
大阪府
勤務時間は
08:30~17:00
給与はどのくらい貰えるか
600万円~1000万円
■年収についての補足
上記は参考です。ご経験やスキルをもとに決定します
待遇・福利厚生は
■諸手当
通勤手当、残業手当、住宅補助(規定による)など ■教育制度・キャリアサポート:【国内】新入社員研修、職種別・事業場別・階層別研修、各種社外研修、ビジネスリテラシー/リリベラルアーツなど無償eラーニング 等 【海外】海外留学制度、海外トレーニー制度、海外研修 等 ※事業所・部署によって異なる場合があります。公募型異動制度、社内複業制度、社外留職制度、キャリア&ライフデザインセミナー、ワーク&ライフサポート勤務(時短勤務)、フリーオフィス制度、1on1ミーティング 等
■各種保険
【社会保険】雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険 【福利厚生】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)、社内製品従業員購入制度 等 【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設 等  【その他】入社時の転居費用は会社規定により支給あり
休日休暇は
完全週休2日制、祝日、GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、チャレンジ休暇(節目休暇)、ファミリーサポート休暇 等
年間休日(2022年度予定131日)、年次有給休暇(年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与。2021年度平均取得日数19日) ※事業所・部署によって異なる場合があります。
どんな選考プロセスか
■面接回数2■試験内容書類選考→WEBでのSPI→最終WEB面接
会社概要
社名
パナソニックインダストリー株式会社
事業内容・
会社の特長
■分社化背景:パナソニックグループはデバイス(電子部品)から家庭用電子機器、電化製品、FA機器、情報通信機器、車載製品および住宅関連機器等に至るまでの研究開発、生産、販売、サービスを行う総合エレクトロニクスメーカーですが2022年4月より事業会社制へと移行、新たなスタートを切りました。
■「専鋭化」:持株会社と個々の事業を専門的に担う8つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。
■事業規模:新生パナソニック インダストリー株式会社の売り上げ規模は約1兆1000億円でパナソニックグループ全体の約15%。従業員数は約4万5000人で国内が1万3000人、海外が3万2000人体制。拠点数は国内外で78拠点。リレー、キャパシタ、電子材料などのBtoB製品の高シェア安定基盤をもとに、グループ内でも確たる地位を築いています。※数字は22年現在
設立
2022年4月
資本金
2587億4000万円
売上高
1兆1499億円
従業員数
44000人
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