光学&画像処理技術者_住宅非住宅向け映像搭載設備機器の新商品創出【EW ソリューション開発本部】
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掲載期間24/06/20~24/07/03 求人No.MNXT-215907

光学&画像処理技術者_住宅非住宅向け映像搭載設備機器の新商品創出【EW ソリューション開発本部】

設計・開発エンジニア(その他、電気・電子・半導体)

年収500万円~899万円
上場企業
募集情報
なぜ募集しているのか
コンサルタントより詳細をご説明させていただきます。
どんな仕事か
これまでのご経験を生かして活躍しませんか。
エンジニアの転職はメイテックネクストへご相談ください
・画像処理開発:住宅/非住宅向けのカメラ付き設備機器開発
・光学系評価環境構築、光学部材の特性検証
・高画質化技術、画像センシング技術開発
・テーマ管理:開発スケジュールの作成、テーマ推進
・技術提案:最新技術動向を踏まえて、新商品/新価値を関連部門へ提案(プロトタイプ試作によるアイデア具現化など)
【役割】
・主な担当業務は、住宅向け&非住宅(オフィスビル等)向けのカメラ付き設備機器の光学&画像処理技術開発です。
・開発品の商品化の際には、量産品開発部門への円滑な技術引継ぎや技術支援を行います。
・システム商材の開発が多いため、関連部署と連携を取り業務を進める必要があり、コミュニケーション良く前向きに開発をリードできる方を求めています。
・新しい価値や機能の提案、顧客ニーズ明確化のため、短期間でのプロトタイプ作製などにも積極的に取り組んで頂きます。
【配属部門】
ソリューション開発本部
電材&エネルギー開発センター
【募集背景】
持続可能で多様性と包摂性のある社会の実現に向けて、特に、エネルギーの効率的な利活用と、居住者/働く人の安全で快適な生活を両立していくには、住宅やビル等非住宅の設備機器においても、より一層のインテリジェント化を推進していく必要があります。その際、人やモノ、状況を高精度に認識し、様々な制御を行うことが必要となってきます。そこで必要となるのが、目の役割をする光学技術や画像処理技術などです。
私たちの部門では、従来よりカメラを搭載した設備機器を多数開発していますが、今回、新商品開発に一緒に取り組んでもらえる光学&画像処理エンジニアを募集致します。募集にあたっては、単に所望の性能を実現するだけではなく、新しい価値や機能の提案、プロトタイプ作製などに積極的にチャレンジして頂ける方を希望します。
【やりがい】
日本を代表する企業で、多くのハウスメーカーやデペロッパ―向けに住宅・非住宅設備機器を提供することにより、住宅・非住宅産業の発展に貢献できます。
Panasonicにおける技術開発職は、その中心的なプレイヤーとして活躍できるポジションです。【職種の変更の範囲】当社業務全般
求められるスキルは
必須 【必須】
 ・画像処理開発(カメラ商品、表示装置、機械学習)経験:3年以上

【歓迎】
 ・監視カメラ、家電もしくは通信機器(カメラ、表示系搭載)の製品開発に携わり、量産品出荷まで取り組んだ経験のある方
 ・レンズ設計、光学解析、レンズユニット開発
 ・イメージャ制御、画像処理(高画質化、圧縮伸長)技術
 ・エッジAIや画像処理の知識 or これから知識を身に付けられたい方
歓迎 応募資格をご覧ください。
雇用形態は
正社員
どこで働くか
大阪府
勤務時間は
08:30~17:00
給与はどのくらい貰えるか
500万円~900万円
■年収についての補足
上記年収は参考です。ご経験・スキルを考慮の上決定致します。
待遇・福利厚生は
■諸手当
通勤手当 残業手当【制度】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン(選択型福利厚生制度)、社内製品従業員購入制度 等【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設 等
■各種保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日休暇は
完全週休2日制、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇 年次有給休暇(年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与)
※事業所・部署によって異なる場合があります。
どんな選考プロセスか
■面接回数2■試験内容面接+SPI試験
会社概要
社名
パナソニック株式会社 【エレクトリックワークス社】
事業内容・
会社の特長
『エレクトリックワークス社』は、私たちがこれまで培ってきた「住宅」や「ビル」、「工場」「商業施設」「街」などに快適な環境を創造する技術や、エネルギーをつないでマネジメントする技術を社会に提供することにより、世界の人びとが環境負荷を軽減しつつ快適に暮らせる社会の実現を追求します。
※2022年4月より事業会社制へと移行し、新たなスタートを切りました。持株会社と個々の事業を専門的に担う8つの事業会社が、業界他社に負けない競争力を徹底的に磨いていく「専鋭化」を進め、各領域にふさわしい組織や制度へと柔軟に変えることで、よりスピーディーに最適な意思決定を行っていきます。
設立
1918年3月
資本金
2587億4000万円
売上高
3兆4833億円
従業員数
94000人
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