【大阪】ビジネス意思決定を支えるデータサイエンティスト(グローバルに事業を展開する事業会社)
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掲載期間24/10/25~24/11/14 求人No.MYN-10313959

【大阪】ビジネス意思決定を支えるデータサイエンティスト(グローバルに事業を展開する事業会社)

データサイエンティスト

年収450万円~1049万円
募集情報
どんな仕事か
●アナリティクスソリューション事業部
【ビジョン】
一般市場のお客様、およびパナソニックグループのあまねくビジネス現場において、当り前に、データ分析・活用がなされる姿
【ミッション】
「データを価値に変えること」に挑戦し続ける現場の皆さまに寄り添い、共に成果を追求する

●担当業務と役割
・パナソニックグループ(国内外)のマーケティング・商品企画・製造現場・サプライチェーン・製品IoTソリューション開発等の現場に密着。
 事業環境や業務を理解した上で、データ活用プロジェクトの企画・提案、ビジネスアクション見届けまで一貫して推進。
・自社の社員だけでなく共栄会社・ビジネスパートナー含めた組織の牽引ができる中核メンバーとなっていただきます。
 データや数値の分析だけでなく、ビジネスそのものの課題特定からITソリューション構築を通じた解決・展開まで、より深く入り込み、パナソニックとその先のお客様に貢献して頂きます
・現場のデータドリブンカルチャー醸成を高めるための「セルフサービス型データプラットフォーム」も提供。

●具体的な仕事内容
例)・マーケティング施策改善、新サービス検討、商品や工程品質の改善、業務プロセスの改革などに向けた、データ収集・加工・ビジュアリゼーション・分析・機械学習モデリング・ITシステム含めたデータ活用ソリューションの提供・運営・新サービス開発支援:IoT商品から得られたログやオープンデータなどを掛け合わせ、事業会社が進めるサービス開発を支援(分析・機械学習モデリング・AIシステム開発・運用・横展開) 
参考記事:https://techplay.jp/column/1669
https://enterprisezine.jp/article/detail/16502
求められるスキルは
必須 ■必須
・事業課題や要望に対し、データ活用テーマを企画、提案、主体的に推進できる力
・論理的思考とコミュニケーション力 (事業・業務背景、課題理解に必要)
・プログラミング力(SQL、Python、テキストマイニング技術等)
・顧客価値からの発想、本質的な解を見つけ出す探究心、課題解決へ情熱をもって推進する力
・自己成長や新技術習得へ意欲・好奇心旺盛

■歓迎
・BIツール活用技術
・統計知識
・ITシステム設計・実装経験(AWS/Azure)
・特定分野の業務知識と要件定義力(Web,デジタルマーケティング,CRM,SCM,製造,CS等)
・資格:統計検定、JDLA G/E検定、クラウドベンダー認定資格

【人柄・コンピテンシー】
・指示待ちではなく、積極的かつ自律的に行動できる
・他メンバーと協調し、目標に向けて推進するリーダーシップ力がある
・ビジネス部門との会話・折衝できるコミュニケーションスキルがある
・相手側に訴求する資料の作成、プレゼンテーション能力がある
・能動的、主体的に活動し、最後までやり遂げる強い意志(やる気)をお持ちの方
・進化の激しい領域で、貪欲に周囲と切磋琢磨しながら、学び続けられる。
雇用形態は
正社員
どこで働くか
大阪府
給与はどのくらい貰えるか
450~1000万円
会社概要
社名
パナソニックグループ
事業内容・
会社の特長
【パナソニックグループとは】
パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。

パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。

【持株会社制への移行】
パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。
持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。
一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
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