掲載期間24/11/15~24/11/28 求人No.MYN-10327685

【三重県(四日市)】電子材料の生産技術【PID 電子材料事業部】

生産技術・製造技術・エンジニアリング(電気・電子)

年収550万円~849万円
募集情報
どんな仕事か
募集者の名称
パナソニック インダストリー株式会社

配属部門
電子材料事業部 生産技術センター 化学材料生産技術部

●担当業務と役割
・主な担当業務は、金属、ガラス、木材などの原材料に対する混練、浸透、成形などの加工プロセスを開発し、高品質、高生産性のモノづくり技術を開発し、量産現場に適用させることです。
・脱炭素の流れが加速する中で、高品質、高生産性に加えて、材料そのものが温室効果ガスの排出に繋がらない新規材料のモノづくり技術の開発、あるいは生産途上において温室効果ガスの発生を抑制するモノづくりを実現させることがこれからのトレンドになります。そのために、従来の発想に捕らわれない次世代プロセス技術の開発を推進することが役割となります。
・また、高品質、高生産性の実現に向けては、生産現場にデジタル技術を導入し、工程の見える化、工程間の繋がる化を行い、人の管理による品質管理や生産管理のバラツキを抑制し、モノづくりそのものの質を高めることも役割となります。
・さらには、工場内の生産性を向上させて行くため、現場に入り込んで課題を抽出し、カイゼンを進めることも大切な役割です。

●具体的な仕事内容
・国内での製造拠点である四日市工場で 生産プロセス技術の開発推進、あるいは生産現場へのIoT技術の導入、あるいはモノづくり現場革新を推進する業務になります。
・生産プロセス技術の開発については、他社にないユニークな工法を創出することが大切です。そのための他社動向の調査、ターゲットの設定、具体工法の開発を進め、最終的に生産現場への導入を推し進めることが役割です。
・生産現場へのIoT技術の導入については、生産現場のあるべき姿を描き、そこに必要となる要素を明確にした上で、それぞれの要素をネットワークで繋ぐことが役割になります。これにより、ネットワークを通じて現場の状況が見える化され、得られた情報をどのように活用するのかを検討し、現場に落とし込むことも大切な役割の一つです。
・モノづくり現場革新については、生産現場におけるムダ・ムラの抽出や不安全箇所の抽出などを行い、それら課題のカイゼンを進めるリーダーとして活動し、現場の生産性や安全性を向上させる役割です。
・開発した技術を海外工場(中国、タイ)へ展開する為に、外国
求められるスキルは
必須 【必須】
 機械工学、電子電気工学など理工系の要素技術開発を有し、設計業務、生産プロセス開発業務、またはIoT技術の開発業務に3年以上の経験があること

【歓迎】
 生産プロセス技術職種でありながら、事業企画的な発想ができる方
 工場のデジタルトランスフォーメーションの推進に携わった経験がある方
 データ分析や統計の知識および業務経験がある方
 海外勤務の経験がある方

【人柄・コンピテンシー】
・論理的に事象を捉えて考えを組み立てられ、それを文章、絵図を作り表現できることが望ましい
・物理現象に対しての探求心が旺盛であり、観察力、分析力があること
・事業、現場に関する将来を見据えた問題、課題に対して考える意志を持つこと
・協調性があり、ストレス耐性が高いことが望ましい
・前例のないことに自分から考え行動できる人が望ましい。

●化学材料生産技術部のミッション
デジタル化が進展する中で、車載、通信、モバイル等の分野がプラスに成長し、それらを支える半導体デバイスに用いられる電子材料の性能、品質の水準が高まっています。これら社会からの要請に対し、次世代材料の生産プロセス開発、量産技術の確立、高効率生産の追求、生産現場の革新による現場力強化など、「モノづくり」面から活動を推進し、事業を通じて社会の要請に応えることが私たち生産技術部のミッションです。

●プロセス技術開発課またはモノづくり革新課のミッション
・他社と差別化できる革新的な工法・製造プロセス・設備を開発・導入し、その後も生産性を高めつづけることで高利益体制の構築を牽引する。

●募集背景
主に「車載」「半導体パッケージ」「ICT」「モバイル」の戦略市場分野向けに、技術の優位性を認められ、お客様の商品価値を高められる電子材料を開発
雇用形態は
正社員
どこで働くか
三重県
給与はどのくらい貰えるか
550~800万円
会社概要
社名
パナソニックグループ
事業内容・
会社の特長
【パナソニックグループとは】
パナソニックグループは、持株会社であるパナソニック ホールディングス株式会社と8つの事業会社および国内外の関係会社で構成されています。事業会社がそれぞれ向き合う領域において競争力を高めていくこの体制を、私たちは「事業会社制」としています。事業会社の強みを磨き上げ、日々新たな挑戦を重ねることによって、社会やお客様へのお役立ちを果たしていきます。

パナソニック社は1918年の創業以来、「社会?活の改善と向上」と「世界?化の進展」の実現に向けて事業に取り組んでまいりました。これからも、物も心も豊かな「理想の社会」の実現に向け、社会課題に正面から向き合って、新しい価値を創造していきます。

【持株会社制への移行】
パナソニック株式会社は2022年4月より事業会社制(持株会社制)へ移行いたしました。
持株会社制へと移行することにより、分社化された各事業会社は、より明確になった責任と権限に基づき自主責任経営を徹底いたします。これにより、各事業会社は、外部環境の変化に応じた迅速な意思決定や、事業特性に応じた柔軟な制度設計などを通じて、事業競争力の大幅な強化に取り組みます。
一方、当社は、持株会社として各事業会社の事業成長の支援と、グループ全体最適の視点からの成長領域の確立に特化し、グループとしての企業価値向上に努めてまいります。
取扱い紹介会社
株式会社マイナビ
厚生労働大臣許可番号:13-ユ-080554
紹介事業許可年:2007年
登録場所
本社
〒104-0061 東京都中央区銀座四丁目12番15号 歌舞伎座タワー25F
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