なぜ募集しているのか: 案件増加に伴う組織拡張のため
どんな仕事か: ～デジタルを活用した業務変革を通じて、お客様企業が新たなビジネス・価値を生み出す組織・事業にシフトできるよう支援します。～
＜業務概要＞
・お客様企業のデジタル化の成熟度に合わせて、DX戦略策定～業務変革の達成(業務の自律化、業務の再構築、新規事業の立上など)まで一貫した支援を行います。
・経営層や企画部門との戦略策定に留まらず、現場である事業部門も巻き込みながら、描いたDXの将来姿に対して、実際の事業立上・業務変革を実現するところまで伴走するのが特長です。
・従来のコンサル手法に、デザイン思考なども組み合わせることで、お客様企業の「新たなビジネス・価値を生み出す組織・事業へのシフト」や「ビジネスモデルの転換」「新たなサービスの立ち上げ」に挑みます。
・業務変革を達成する上では、日立の最先端テクノロジーも活用しながら、お客様企業の業務や情報の可視化～課題解決のための企画構想、施策推進を行います。
求められるスキルは: 必須 ◇採用クラス：アナリスト～マネージャークラス

◇求める人材像　※下記要素をお持ちの方がが活躍されています。
【全クラス共通】
・顧客の成功(カスタマーサクセス)に対して、高いコミットメントを発揮できる方
・新たな経験や知識習得にも意欲的にチャレンジできる方
・プロフェッショナルとして誠実に遂行できる方
・フットワークが軽く、お客様・チームメンバと積極的にコミュニケーションを取り、周囲を巻き込んだプロジェクト推進ができる方
・チームワークをもって、より大きな成果を出すことに主体的に取り組める方

【シニアコンサルタント・マネージャークラス】
・プロジェクトやチームのリーダー(もしくはそれに相当する立場)として、目的・成果を達成する遂行力・マネジメント力のある方
・デジタル技術を活用して、世の中を変革したいという志・気概のある方
・上記の人材像について常に実践し、チームのメンバーに模範を示せる方

◇人材要件
【全クラス共通　必須要件】
・社会人経験2年以上
・大卒以上
・基本的なPCスキル（PPT、EXCEL、WORD）およびドキュメンテーションスキル
・順序立てて物事を組み立てられる論理的思考力
・顧客視点でのコミュニケーション力

歓迎【全クラス共通　歓迎要件】
・上記の要件に加え、下記の(1)～(5)のいずれかの領域で経験のある方

(1)事業会社で企画立案業務や改革プロジェクト推進
（組織改革/業務改革/新企業企画、新規事業調査等）
(2)ITベンダー等で特定業界/業務向けのサービスやソリューション企画業務（ニーズ分析、ビジネスモデル策定、スキーム構築等）
(3)新規サービスの企画業務（ビジネスモデル、マネタイズ）
(4)コンサル会社での顧客向け、ないしは事業会社での社内向けコンサルティング業務
(5)サービスデザイン、ビジョンデザイン、ファイナンス、ビジネスDD、M&A、PMI、事業プロジェクションなどの業務経験

【シニアコンサルタント・マネージャークラス歓迎要件】
・プロジェクトやチームのリーダー(もしくはそれに相当する立場)として、マネジメントやメンバー育成の経験がある方
・ワークショップや会議体のファシリテートなど、複数のステークホルダーの意見を取集・集約をリードできる方

コンサルティング業界未経験でも、新たなテーマ・課題に対して積極的に取り組み、自らを成長させる意欲の高い方は大歓迎。
また、デジタル技術未経験の方でも、基礎的なスキルがあれば、活発に行われている部門内勉強会や、日立グループ・外部セミナーへの参画、プロジェクト内での丁寧な指導により、キャッチアップが可能な環境を整えています。
雇用形態は: 正社員
どこで働くか: 東京都
勤務時間は: 裁量労働制　1日7.75時間
給与はどのくらい貰えるか: ※経験・スキルにより会社規定により決定します。
待遇・福利厚生は: ■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■日立グループ社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■カフェテリアプラン制度(年間7万円相当のポイント+各種割引制度)
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■財形貯蓄制度
■採用時赴任手当制度(規程の範囲内で、入社にかかった引越費用を会社が負担)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
休日休暇は: ＜休日/休暇など＞
年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇　
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇　
■慶弔休暇　
■公傷/罹災休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度
ほか
どんな選考プロセスか: 面接2～3回(選考プロセスの途中で適性検査が入る可能性あり)

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