どんな仕事か: 中部・関西・西日本のグローバル大手企業に対して、ビジネスの変革・創造にかかわるコンサルティングサービスを提供し、企業／社会の持続的成長に貢献します。
＜業務概要＞
・業界／企業が抱える課題を分析／洞察し、将来構想やKPI、実行計画を立案
・立案した改革テーマ／アクションアイテムの推進
・業務プロセス／ルール、組織、ITシステム等の新たな仕組みの定義
・国内外の顧客企業グループ企業への実行施策の展開～効果刈取り

※名古屋オフィス初期メンバーとしてソリューション作り、採用・育成、その他組織運営に携われる可能性あり

＜主なクライアント業種＞
・製造、流通、サービス、社会インフラを中心としたグローバル大手企業

＜仕事の面白み＞
・グローバル大手企業に対して、全社の構造改革をリードし、顧客の競争力を向上させるコンサルティングを提供できる。
・顧客の経営幹部と長期的なリレーションを築き、構想策定から新業務の定着化、効果創出までの一連の流れを経験できる。
・日立グループ自体が様々な業務改革を行ってきているため、日立グループ内で培ったノウハウをベースとした実践的な知識を身に付けることができる。
・組織の初期メンバーとして、コンサルティング活動を通じて自身の成果が分かりやすく組織の拡大に繋がることを感じられる。
・積極的に改善提案することで、組織運営の企画や実行に携われる可能性あり。

＜案件規模＞
・主に2～5名程度の体制で、構想策定～改革施策検討～新業務設計を6ヵ月程度で実施する。
新業務定着化・効果創出支援を行う場合は、更に6ヵ月～1年程度参画する。

＜チーム構成と育成＞
・会社・組織規模として大きすぎないので、部門・メンバー間の距離、マネジメント層との距離が近く、縦・横のコミュニケーションが取りやすい。
・中長期的な視点で人材を育成する文化が根付いており、コンサルティングファームとしては、極めて人材の定着率が高い。
・個々人の経験・能力に合わせて段階的に成長できるよう教育体系・メニュー（標準コンサルティング技法、各種ソリューション勉強会、事例共有会、OJT等）が整備されており、コンサルティング未経験者でも着実にスキルアップできる。

＜競争優位性＞
・日立グループ各社やその他大手企業で実際に大きな改革実績をあげている業務改革のノウハウを活用した実現性のあるコンサルティングサービスを提供できる。
日立グループ各社の豊富なリソースと連携して顧客の課題解決を提案できる。
求められるスキルは: 必須・顧客の成功へ高いコミットメントを発揮できる方
・新たなことにも意欲的にチャレンジできる方
・プロフェッショナルとして誠実に遂行できる方
・チームワークをもって、より大きな成果を出すことに主体的に取り組める方

歓迎【必須条件を充たし、下記いずれかに該当する方】
・チームワークをもって、より大きな成果を出すことに主体的に取り組める方
・コンサルティングファームにて経験がある方（特に、業務コンサル経験者優遇）
・SIerなどで、大手企業向けのシステム化企画、要件定義、SAP等のERPパッケージ導入の経験がある方
・事業会社にて全社構造改革等の企画立案業務や改革プロジェクトに従事した経験がある方
雇用形態は: 正社員
どんなポジション・役割か: アナリスト・コンサルタント・シニアコンサルタント
どこで働くか: 愛知県名古屋市中区栄三丁目17番12号
勤務時間は: アナリストクラス：フレックス勤務制1日7.75時間、
コンサルタント～シニアコンサルタントクラス：裁量労働制/1日7.75時間
給与はどのくらい貰えるか: 450万円～ 999万円
待遇・福利厚生は: ■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■住宅・リモート支援制度(居住費、通信費などに利用可能な月3万円相当のポイントを付与)
■語学学習補助(月1万円)
■日立グループ社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■財形貯蓄制度
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修、日立グループ共通研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■採用時赴任手当制度(規程の範囲内で、入社にかかった引越費用を会社が負担)
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■その他
・リモートワーク推進中(社員全員にノートパソコン、iPad、iPhone、Wi-fiルーターを支給)
休日休暇は: 年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇　
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度則緩和制度
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇　
■慶弔休暇　
■公傷/罹災休暇

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