いまあらゆる企業が「DX人材」の採用強化へ。その背景とともに、どういった募集が行われているのか、実際の求人を見ていこう。
DX（Digital Transformation）について
データやデジタル技術を活用し、革新的な製品やサービス、ビジネスモデルを創出すること。さらに業務そのものや組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、この変化の激しい時代において、競争上の優位性を確立することを指す（*）。
いまやDXへの対応が、ビジネスの鍵を握る時代になったといっていいだろう。
その背景にあるのが、コロナ禍におけるビジネス環境の変化だ。例えば、感染症への対策が求められるなか、リモートワークやオンライン商談は一気に導入が進んだ。この新しい仕組みを活用し、いかにこれまで以上に成果の出せる組織・業務フローを構築していくか。あらゆる企業が対応を迫られている。
さらにいま、あらゆる業界・業種において、既存事業からの転換が迫られているといっていい。コロナ禍に人々の日常が大きく転換するなか、必要とされるプロダクトやサービスは変化。それは安定した事業・顧客基盤を持つ大手企業でも同様だ。
こうした激変する時代のニーズをつかみ、迅速にマーケットに求められるビジネスモデルへと再構築していく。DXは、そのために必要不可欠な手段となっているといえるだろう。
こうしたなか、各企業による「DX人材」の採用が活発化している。
ただ一言で「DX人材」といっても、その定義や役割は各企業によって異なる。企業の業界・業種、DXによって実現したい目的、そのフェーズなどによって求める人材が違うからだ。
今回は「DX人材」として、それぞれの企業でDXを実現するプロジェクトを担う人材としたい。
例えばこうした観点で求人を見ていくと、金融系企業における既存サービスのDX推進を担うポジションや、メガバンクにおける業務フローのDX化を担う事業企画、さらに大きくDXによる顧客ビジネスの変革を担うコンサルタントといった募集が見受けられた。
当然、求められるスキルや経験など、その要件はさまざま。データやテクノロジーを活用し、企業の変革にチャレンジしたい。こういった方はぜひ実際の求人をチェックしてみてほしい。
（*）参考：デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン - 経済産業省
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf
