「輸送だけではない。船とは異なるフィールドの新規事業も生まれています」こう話してくれたのが、日本郵船で働く伊藤 彰英さん。もともとはプラントエンジニアリング会社で働いていた伊藤さんが日本郵船に入社したワケとは？
株式会社電通グループでは2022年12月期に、収益1兆2438億8300万円、営業利益1176億1700万円を記録。その中で株式会社電通においても事業変革を進め、広告・マーケティングといった枠組みを超えた、より広い領域で、顧客企業、そして社会全体の成長に貢献していく。
コンサル「Big4」の一角、KPMG。日本において税務コンサルティングを展開するのが、KPMG税理士法人だ。現在、コンサルタントのほか複数ポジションで募集を行っている。税理士資格なしでも応募可能な求人も。最新の動向とともに、実際の求人を紹介していこう。
2023年3月期、売上高9,224億円（前期比+22％）営業利益4,989億円（同+19%増）純利益3,629億円（同+19.6％増）を記録し2年連続の最高益となったキーエンス。引き合いが増えている注力事業にて採用を加速へ。「業界経験不問」の積極採用を行なう。
2023年3月期、売上高2兆2,691億円、経常利益2,653億円、純利益1,969億円(*1)と、いずれも過去最高を更新した三井不動産。2017年より事業領域ほぼ全てでDXを同時推進し、次世代の「まちづくり」に着手。次なる展開、注力事業と求める人物像について見ていこう。
世界最大級のコンサルティングファーム「アクセンチュア」。今回は空港のグランドスタッフを経て2015年に入社し、現在シニア・マネジャーとして活躍する波夛野美紗さんを取材した。
グループ全体の年間CM制作本数は2,000本以上、国内トップシェアの実績を持つ「KANAMEL」。2017年にAOI Pro.とTYOの経営統合により設立され、国内外併せて10社以上の子会社で構成されている持株会社だ。近年は、CM制作に加え、戦略コンサルティングやマーケティング企画立案から実行など、グループとしての事業領域を拡大。さらなる事業拡大を目指し、経営企画や人事、SEなど多様なポジションで採用を強化している。
総合エンターテインメント企業として、出版、映像、ゲーム、Webサービス、教育、MD、インバウンド関連などの幅広い事業を展開するKADOKAWAグループ。「IP創出の拡大」を重点テーマにおき、さらなる成長を見据える。2024年10月現在、出版営業部門にて複数ポジションの採用を強化している。
「農林水産業と食と地域のくらしを支えるリーディングバンク」を掲げる農林中央金庫。2023年12月に創立100周年を迎えるなか、社会環境の変化を追い風と捉え、新たな価値創造への挑戦を続けている。
2023年3月期、エイベックスは売上高1215億円（前年比+23.5%）を記録。コロナウイルス感染症による行動制限が緩和し、ライヴ市場の回復が牽引した。同社の最新動向、積極採用中の求人について見ていこう。
国内最大級のファイナンシャルアドバイザリーファームとして知られる、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー（以下、DTFA）。M&Aをはじめ戦略立案、新規事業など、幅広い経営アジェンダを扱う同社では、2021年6月に「Digital部門」を設立。同部門にてシニアアナリストとして活躍する田中宏幸さんを取材した。
今回取材したのは、AMBI経由で電気機器メーカーからスズキに入社し、海外営業の四輪アジア部にて活躍する鈴木博貴さん（35）。なぜ彼はスズキを選んだのか。そして同社でこそ得られる働きがいとは――。
2000年代から積極的なオープンイノベーションを推進してきた本田技研工業（以下、Honda）。さらなるCVC機能の強化、そして「戦略」連鎖を狙う。
クルマのサブスク『KINTO』や決済アプリ『TOYOTA Wallet』など、トヨタグループの金融事業を統括するトヨタファイナンシャルサービス。今回お話を伺ったのは、大手嗜好品メーカーでの事業開発を経て、同社のKINTO企画部で活躍する佐藤綱芳さん（31）。そこには「トヨタグループの新規事業で世界と勝負がしたい」という強い志があった――。
2022年3月期、売上収益 3兆141億円を記録したNEC。デジタルガバメント/ファイナンス事業、グローバル5G（第5世代移動通信システム）などの成長事業が牽引し増収となった。今後、グローバルでの成長と国内事業のさらなる収益性向上を推進する上で、各事業で積極採用に乗り出す。
売上高5,709億円 、従業員数約10,120名ーー国内有数のマルチベンダー、伊藤忠テクノソリューションズ（以下、CTC）。その中で金融ソリューションを担ってきたのが「金融システム事業グループ」だ。未来を見据え、今後は金融・非金融の垣根を超えたビジネス展開も視野に入れる。
2024年10月、長崎県の中心地に「長崎スタジアムシティ」が誕生する。人々が集い、気軽にスポーツや音楽を楽しめる新たな街のシンボルとして。さらに「民間主導の地域創生モデル」としても期待が高まっている。同プロジェクトを率いるのはジャパネットホールディングス。スポーツ・地域創生事業にアクセルを踏む同社では、未来に向けた採用を強化する。
まちづくりの役割を担うだけでなく、地域の皆さまの暮らしづくりにも携わる商業ディベロッパーとして、全国・海外に商業施設を展開している「イオンモール」。今回は同社にて活躍する営業担当の吉田誠さん（28）を取材した。もともと広告代理店・イベント会社にてキャリアを築いてきた吉田さんは、なぜ転職先に「イオンモール」を選んだのか。
クライアント企業に対して、業務プロセスのコンサルティングやBPOサービス（*）を提供。業務改革をリードしてきたのがSCSKサービスウェアだ。様々な業界出身者が集い活躍する同社では、現在セールスやコンサルタントなど複数職種で採用を加速させている。
