「究極のエネルギー源」とも称される「核融合」エネルギー。OpenAIの CEO 、サム・アルトマン氏が、核融合発電のスタートアップ企業に出資していることでも話題となった。国内企業でもベンチャーをはじめ、その研究、事業化が進められている。関連求人と共にその潮流について見ていこう。
日本政府による統合イノベーション戦略推進会議において「フュージョンエネルギーの産業化」がビジョンとして掲げられるなど、新たな産業として期待が集まっている核融合エネルギー分野。欧米エネルギー分野では「フュージョンエネルギー」と称され、統合イノベーション戦略推進会議資料によれば、
「軽い原子核同士（重水素、三重水素）が融合して別の原子核（ヘリウム）に変わる際に放出されるエネルギーであり、太陽や星を輝かせるエネルギーでもある」
（参照： https://www8.cao.go.jp/cstp/fusion/fusion_senryaku.pdf ）
とされる。その特長として、
・カーボンニュートラル
・豊富な燃料
・固有の安全性
・環境保全性
これらが挙げられ「エネルギー問題と地球環境問題」を同時に解決していく「究極のエネルギー源」とも称されている。現在、国際プロジェクト「ITER計画」において、全世界で核融合エネルギー実現に向けた取り組みが進行。 OpenAIの CEO 、サム・アルトマン氏が、核融合発電のスタートアップ企業に出資していることも大きな話題に。世界的な潮流によって、産業化が進むなか、日本においてもベンチャーをはじめ、産学官が連携した取り組みが活発化してきている。
発電の過程において二酸化炭素が発生せず、脱炭素化とエネルギーの安定確保に貢献する次世代エネルギーとして注目される「核融合エネルギー」だが、ベンチャーをはじめ、同領域に挑むプレイヤーにも注目が集まっている。
例えば、京都フュージョニアリング社は、京都大学の核融合研究成果を基に2019年に設立。核融合炉およびプラントに必要な機器・システムの研究開発を行っており、新エネルギー産業創出をリードしていくとする。目指すのは、独自の技術を用いた「フュージョン・エネルギー」のサプライチェーン構築。その優れた技術力を武器に、全世界の核融合研究開発機関・企業の顧客化を目指す。創設者の一人、小西哲之氏は、 ITERプロジェクトに携わり、京都大学にてエネルギー理工学研究所教授を務めるなど、同分野の第一人者としても知られている。
その他にも「EX-Fusion社」はレーザー核融合技術を用いた商用炉の実用化を目指す。核融合技術開発でも先行するとされる大阪大学から生まれたベンチャーとして注目を集める。さらに「Helical Fusion社」もまた、2034年に世界初の核融合炉を完成させようと技術開発と設計を進めているという。
同時に、核融合エネルギーにおける商用化には多くの不確定要素、技術面、資金面での課題も多い。今まさに次世代エネルギーに対する各プレイヤーの挑戦は始まったばかり。その動向に注目していきたい。
（参考）
統合イノベーション戦略推進会議
https://www8.cao.go.jp/cstp/tougosenryaku/kaigi.html
原子力産業新聞
https://www.jaif.or.jp/journal/japan/17330.html
BUSINESS INSIDER
https://www.businessinsider.jp/post-256352
Forbes
https://forbesjapan.com/articles/detail/60836
日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF157JC0V10C22A3000000/
京都フュージョニアリングHP
https://kyotofusioneering.com/company
