人類初となる「核融合実験炉」の実現を目指す超大型国際プロジェクト「ITER（イーター）」。太陽が莫大なエネルギーを生み出す仕組み「核融合反応」を地上で再現し、新たなエネルギー源として活用することを目指している。核融合エネルギー発電を見据えた「高いエネルギー倍増率」「長時間燃焼」の実証には巨大な核融合実験炉を必要とし、現在フランスのサン・ポール・レデュランスにて、巨大核融合実験炉「ITER」の建設・組立が進められている。
次世代のクリーンエネルギーとして期待される核融合反応。原子力発電などで用いられる「核分裂反応」とは異なり、ウランなどの核燃料物質を必要とせず、海水から生成できる材料（重水素・三重水素）からエネルギーを生み出すことが可能。高レベルな放射性廃棄物も出ないという特長がある。原子力発電で起こり得る、核燃料が冷却できずに溶解するといった事故のリスクもなく、発電炉が災害などに遭った場合も安全性が保たれるのが大きな強み。火力発電と異なり、二酸化炭素も排出しない。高い安全性と軽い環境負荷、莫大なエネルギー生成力を兼ね備えた仕組みとして大きな期待がかかっている。
ITERはラテン語で「道」という意味。「核融合実用化への道・地球のための国際協力への道」という願いが込められ、日本のほかに欧州、米国、ロシア、韓国、中国、インドの計7極・35ヶ国から1000名以上の精鋭が集っている。日本人職員は現在45名程度で、全ITER職員のうち4％しか占めていない状況。ITER計画の成功のためにも、核融合の知見を日本に持ち帰り「国内での核融合エネルギーの実用化」という最終的な目標を実現するためにも、より多くの日本人職員が必要だ。
ITER日本国内機関では、これまでも積極的に応募書類添削や面接トレーニングなどの応募支援を実施。昨年は過去最多となる10名の採用に成功し、職員は「日本代表」としてフランスで活躍している。こうした動きを加速させ、ITER機構で働く「日本代表」をさらに増やすべく、年間を通じて採用を強化することになった。
募集職種はITER計画の状況に応じて順次公開となるが、ITER機構は年間を通じて多様なポジションを公募予定だ。6月の公募開始時点では、電気エンジニア、システム管理者等を募集。中でも管理部を統括するポジションは、手取り年俸2200万円相当の部長として迎えられる予定である。また、現在フィットするポジションの求人が出ていない方のために、ITER日本国内機関による「オープンポジションのプレエントリー枠」も用意している。ポジションによっては新卒など若手ポテンシャル層にもチャンスが開かれており、志ある方からの応募が広く歓迎されている。
応募者の方は、ITER日本国内機関のITER職員公募会員に登録することで、英語の応募書類添削や面接対策といったサポートを受けることも可能。加えて採用後は「現地支援デスク」を通じ、フランス生活における様々な支援を受けることができる。また休暇等も十分に取得することが可能。異国の地でも腰を据えて大きなミッションに挑めるよう、バックアップ体制が整えられている。人類初の大規模プロジェクトを成功へ導き、新たなエネルギーを創出する──そんなミッションに挑む機会と言えそうだ。
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