東洋経済発表「すごいベンチャー」で成長を。ライドシェア、AI、動画など【第二新卒・未経験可求人】も

2024年9月、週刊東洋経済が「すごいベンチャー100」を発表。今回は、選出企業の中から第二新卒・ポテンシャル採用を含めた若手採用に注力する企業を11社ピックアップ。各社の事業内容とともに、実際の求人を見ていこう。

※すごいベンチャー100とは
週刊東洋経済が毎年発表しているベンチャー企業のリスト。毎年新星を発掘している。

AMBIで採用強化中の企業一覧

newmo｜タクシー・ライドシェア
TOKIUM｜法人向け支出管理プラットフォーム
SoftRoid｜建設業界向けSaaS
レンティオ｜家電のサブスク・レンタルサービス
AiCAN｜児童相談所支援
IVRy｜対話型音声AI SaaS
MUSE｜小売店向けストアロボット
emole｜ショートドラマ配信アプリ
フツパー｜製造業向けAIテクノロジー
HOKUTO｜医師向け臨床支援アプリ
EVモーターズ・ジャパン｜商用EV

newmo｜タクシー・ライドシェア

“利用者視点に立ったサステナブルな地域交通”の実現を目指し、2024年1月に設立。日本国内では人手不足・高齢化を背景に、バス路線の廃止やタクシー運転手の減少など、地域交通の担い手が減少し、住民や観光客が移動の足不足に直面する「移動難民」問題が深刻化してる。タクシー・ライドシェア事業を通じ、日本各地の移動に関する課題の解決を目指す。累計資金調達額は120億円超。

TOKIUM｜法人向け支出管理プラットフォーム

BSM（Business Spend Management）と呼ばれる法人支出管理領域のプラットフォームとして、経費精算システムや請求書受領サービスを展開。現在、上場会社250社を含む2,000社以上の企業に利用されている。

SoftRoid｜建設業界向けSaaS

大手ハウスメーカーやディベロッパー、ゼネコンなどが導入する機械学習と画像処理を活用したB2B SaaS「zenshot」を提供。建築現場で撮影された360度動画から、画像処理AIを用いて建物内部のストリートビューを生成。遠隔からの現場管理と網羅的な工事記録の自動作成を可能にする。

レンティオ｜家電のサブスク・レンタルサービス

4,700種類以上のカメラや家電・アパレルなど、どんなものでも買わずにためせる家電のサブスク・レンタルサービス。全国往復送料無料で、試してみて気に入ればそのまま購入も可能。月間13万人以上が利用する。

AiCAN｜児童相談所支援

児童相談所をはじめとする児童福祉現場へ伴走型業務支援サービスを提供。自治体の子ども虐待対応を支援する業務支援アプリ「AiCAN」を開発・提供するほか、専門的研修や伴走サポートを一体的に提供し、社会課題である子ども虐待の解決を目指している。

IVRy｜対話型音声AI SaaS

日本全国で働き手不足が深刻化する中、大手企業から中小企業までの業務効率化と生産性向上に向け、対話型音声AI SaaSの「IVRy」を提供。導入実績は80業界以上、累計1万2,000以上のアカウント発行・1,900万着電を突破している。今回30億円の資金調達を実施、累計調達額は49.5億円に。今後も全国での事業展開。さらに、グローバル展開も視野にプロダクト開発を進める。

MUSE｜小売店向けストアロボット

小売店舗における品出し、売り場管理、顧客対応や「売り場の情報をデータベース化し解析する」などマーケティング活動にも活用できるストアロボット「Armo」を提供。「店舗に最適化したロボットで、人とロボットが共存できる社会」の実現を目指す。

emole｜ショートドラマ配信アプリ

1話3分の次世代型ショートドラマ配信アプリ「BUMP」を運営する。リリースから1年3ヶ月で、DL数は100万、SNS総再生数10億再生を突破。トイレの中の1分間、電車待ちの3分間、友達を待っている5分間ー。そんな隙間時間を豊かにする、たった数分でドラマの世界に没入してしまう作品を届ける。

フツパー｜製造業向けAIテクノロジー

「最新テクノロジーを確かな労働力に。」をミッションに、すべての製造業に向けて最先端で使いやすい独自のAIサービスを提供。画像認識・異常検知・データ分析、最適化などの高精度AIアルゴリズムモジュールを中心に、外観検査＆品質管理AI『メキキバイト』といったプロダクトを展開する。

HOKUTO｜医師向け臨床支援アプリ

医師10万人（日本の全医師の1/3）が利用する医学情報アプリ「HOKUTO」を提供。また、製薬企業・医療機器メーカー向けのマーケティング支援サービスを展開する。「より良いアウトカムを求める世界の医療従事者のために」をミッションに掲げ、医療への貢献を目指すスタートアップ。

EVモーターズ・ジャパン｜商用EV

「日本のバッテリー安全技術でゼロエミッション社会の実現を目指す」というビジョンを掲げ、商用電気自動車（バス、トラック、トライク、特殊車両等）の開発、製造、販売を手掛ける。8月には1億9500万円を調達し、総額の調達額は約 65.6 億円となった。