2020年以降「移動」には、100年に一度の大変革期が訪れると言われている。その未来へと挑むトヨタグループの求人を特集する。
「自動車メーカーから"モビリティサービスを提供するメーカー”へと変わる」
2018年1月、トヨタ社長の豊田章男氏による新たなビジョンの発表は大きな話題となった。そして同年10月にソフトバンクと提携。2019年2月にはソフトバンクとの合弁会社「MONET Technologies（モネ・テクノロジーズ）」にて事業を開始している。
MONET Technologiesは、トヨタが開発した次世代電気自動車（EV）「e-Palette（イーパレット）」（*）によるモビリティサービスの提供を目指す。
また、2019年3月には、MaaS時代に向けたサービス共創を目的に「MONETコンソーシアム」を設立。損害保険、鉄道、航空、電力、銀行、商社、ファストフードなど多岐に渡る業界の企業が参入。鉄道・飛行機などの交通手段との連携、利用料金の支払い、事故保証の仕組みづくりなど、サービス創出を加速させていく。
（*）「e-Palette」は自動運転、コネクテッドなどの技術を備えた次世代電気自動車。サービスの一例として想定されるのが、走る"テナント”としての活用だ。たとえば、パートナーとして参加する「ピザハット」で言えば、ピザ窯など厨房機能を設置し、移動しながら調理するといった展開も。ライドシェア、ホテル、物流など、多様な業界・業種のサービスで活用が考えられる。
さらに、2019年5月に、トヨタはパナソニックと住宅事業における提携も発表している。
これはトヨタのモビリティサービスと、パナソニックが取り組む「くらし」のアップデートを融合させ、新たな価値を創出していくというもの。
たとえば、家電や住宅設備、自動車など「生活」に欠かせないものをIoT・AIでつなげていく。MaaS時代に適した街づくりにも積極的に関わっていく。
こういった事業の変革と同時に、人事・組織としての動きも見て取れる。たとえば、2019年1月から、トヨタ自動車では、役員クラスの要職に多様な人材を配置できるよう、組織を変革。年次・年齢に関係なく、専門性の高い人材を経営課題ごとに充てる方針も示す。若手人材登用の活発化も期待できるかもしれない。ぜひ実際の求人をチェックしてみてほしい。
