2020年4～12月期純利益は3444億円（*1）ーー世の中が変わり、顧客ニーズも劇的に変化する時代においても、顧客・市場部門ともに堅調を維持しているみずほフィナンシャルグループ。2021年2月現在、みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行合同で、第二新卒で基幹職（総合）の募集を行なっている。〈みずほ〉ではどういったキャリアを築いていけるのか。求人とともに見ていこう。
総資産額は154兆円超ーー世界で優良な顧客基盤や幅広いネットワークを擁する世界有数の金融グループが、みずほフィナンシャルグループだ。
事実、国内ではメガバンクで唯一、全都道府県に展開。個人顧客は2400万人、国内上場企業の約7割をカバーする。さらに世界約40の国・地域に120拠点を展開し、グローバル企業における総収入ランキング「Forbes Global 200」の海外大企業の約8割は同社の顧客として名を連ねる。
また、グループ内にさまざまな金融機能を有しており、市場における高いプレゼンスを有している。
日本国内では、シンジケートローンのリーグテーブルにおいて10年連続で1位（*2）を獲得しており、公募債（事業債・電力債）も常にトップに位置する等、主導的な地位を確立。
海外でも、米州の社債引受（DCM）ランキング（2018年度、投資適格）において当社がターゲットとする大口顧客に対して米系大手3社に次ぐ非米系トップの4位（*2）となるほか、アジアのトランザクションバンキングにおいて業界専門誌による各種アウォードを継続的に受賞している。
加えて、邦銀随一の産業調査をはじめとするリサーチ機能や、みずほ信託銀行が誇る信託業界トップの不動産業務など、金融のみならず非金融の分野にも様々な強みを有しており、新しい時代における顧客ニーズに正面から向き合い、新しい価値を生み出す上での差別化戦略の鍵となっている。
こうした強みを最大限に発揮するのが、銀行、信託、証券、アセットマネジメント、リサーチ＆コンサルティングが一体となったビジネス推進体制だ。
例えば、法人営業でいえば、みずほ銀行の担当者が顧客の海外展開に向けた事業展開のサポートに端を発し、顧客の成長に合わせてみずほ証券とともにM&Aアドバイザリーや外債発行などを行なうことも。
金融だけでなく、非金融も含む顧客のあらゆるニーズに応えることができるため、高い信頼を獲得していくことが可能なのだ。
デジタル化、少子高齢化、グローバル化…これらのメガトレンドを背景とし、顧客のニーズが構造的に変化する時代。その中でもとくに〈みずほ〉が注力しているのが、「ビジネス構造の改革」におけるデジタル化の推進だ。
キャッシュレス化の更なる推進、スマートフォンを起点とした新たな生活圏・経済圏へのアクセス拡大など、いち早く着手している。
例えば、2017年にはソフトバンクと連携し、ビッグデータとAI技術を活用した日本初（*3）のFinTechサービス『J.Score』を開始。2019年3月には、メガバンクでも先駆けて「QRコード決済」サービス『J−Coin Pay』をリリース（*4）。さらに、2021年4月以降にはLINEとの提携による銀行の設立も発表している。
〈みずほ〉の「攻め」の姿勢が見て取れるだろう。
既存の金融の型にはまることなく、独自のアセットを活かしできることを模索していく。そして、金融そのものの価値を超え、金融と非金融の融合領域を含めた「金融を巡る新たな価値」を創造していく。これこそが、これからの〈みずほ〉の戦い方だ。
〈みずほ〉が五カ年計画として掲げるのが、「次世代金融への転換」。2019年より、大きく3つの領域「ビジネス構造の改革」「財務構造の改革」「経営基盤の改革」への取り組みを重点的に開始している。改革を進めていくうえ欠かせないのが、多様な人材だ。
こうした中、みずほフィナンシャルグループ、みずほ銀行、みずほ信託銀行の合同で、ポテンシャルキャリア（第二新卒）採用として基幹職（総合）を募集する。
第二新卒募集につき金融業界での経験は問われない。
実際に2020年度の入社者を見てみると、約8割が非金融業界出身者。具体的には、製造業、物流、不動産、官公庁など、バックグラウンドは多岐にわたっている。
では、みずほフィナンシャルグループが求めるのはどういった人材なのか。とくに、キーワードとして記載されていたのが、マインド面。具体的には、自ら「考え、動き、そして実現する」ことが求められている。
2020年の未曾有のパンデミックによって、社会やビジネス構造はかつてない変化を遂げている。こういった時代だからこそ、金融業界、ひいては経済、社会全体に変革をもたらす多くの挑戦の機会があるといえるだろう。
今回入社すると、原則としてまずはみずほ銀行の支店で法人RMとして、顧客の様々なニーズに応えていくことになる社後は1ヶ月の集合研修ののち、配属部署でのOJTとなる。半年ほどかけて一人で顧客を担当できるようになってからも、AIを活用して各々のニーズやキャリア志向に合わせた教育・研修コンテンツを提供しており、自分にあったスキルを磨いていくことが可能だ。
最後にもう1つ、触れておきたいのが、若手に活躍機会について。
とくに、〈みずほ〉は若手登用を推し進めている。
その一例といえるのが、「若手課長公募制度」だ。この制度は、意欲のある若手社員の「やる気」を評価し、組織の活性化と現場力強化を実現する観点から、若手が公募にて課長に応募することができるもの。
事実、この制度によって、金融業界では異例の29歳という若さで課長に抜擢された例もあるという。
同様に、「支店長公募制度」においても、金融業界では異例の34歳の支店長が誕生し、業界から注目を集めた。
Jcoinは、スマホで簡単に銀行の送金・決済ができるアプリ。
さらに、「社内外で通用する人材価値の向上」を実現する人事運営をめざしており、社内だけではなく社外のポストも公募制度の対象として拡充している。
2019年度には、担当業務を継続しつつ興味のある業務やプロジェクトにも携わる機会を提供する「社内・社外兼業」制度を導入。例えば、LINEとの共同会社やJ-Coin Pay等のプロジェクト単位の公募を実施している。
変革に伴い、他社との協業に積極的であるため、今後もこうしたチャンスは増えていくことが期待できそうだ。
金融業界における「形式」を重んじるイメージから脱却し、新たなカルチャーの構築を進める〈みずほ〉。こうした環境の中で、幅広い経験を積み重ねていくことができるといえそうだ。
社会の急激な変化によって、金融の在り方が変わっていく、過渡期を迎えているといっていいだろう。こういった環境下で自らが中心となり、世の中に変革を起こしたい考える方には見逃せない求人となりそうだ。
少しでも興味を持った方は、まずは求人票にある「興味あり」を押してみることをおすすめしたい。そうすれば、事前の合格可能性を受け取ることが可能だ。
参考：
（*1）みずほＦＧ、4―12月期純利益は3544億円 顧客・市場部門とも堅調
https://jp.reuters.com/article/mizuho-result-idJPKBN2A11LG
（*2）個人投資家向け会社説明会
https://www.mizuho-fg.co.jp/investors/individual/briefing/pdf/20200925.pdf
（*3）みずほ銀行とソフトバンクの合弁会社J.Score、FinTechサービス「AIスコア・レンディング」を提供開始
https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP458179_V20C17A9000000/
（*4）みずほ銀行、QRコードを活用したスマホ決済サービス「J-Coin Pay」を提供開始
https://www.nikkei.com/article/DGXLRSP503180_Q9A220C1000000/
