遠隔診療、AI問診…こうした医療・ヘルスケアサービスが広まりつつある。生活者にとって、オンラインツールを使用した遠隔診療で好きな時間・場所で診察が受けられる。AI問診で症状に合わせた適切な医療情報をうけとれるなど、メリットは大きい。そして、これらのサービスはいま、「医師の働き方改革」にも寄与するという観点からも注目を浴びている。医療における新サービスは、どういった課題を解決していくのか？
いま、医療現場では「働き方」において大きな転換期を迎えている。
これまで、医療業界では医師の過労死ラインを超える働き方が課題となってきた。
勤務医の多くは「当直」と呼ばれる夜間勤務を担当しているが、やむを得ず夜間勤務と日中勤務を連続して行うケースも少なくない。事実、勤務医の4割が残業月80時間超え。1割は160時間以上とも（*1）。実際、現場では実際に医師が亡くなったケースもある。
国も、この事態を重く受け止め、政策を進めている。
2021年5月、勤務医の時間外労働時間を「原則、年間960時間までとする」などを盛り込んだ「医師の働き方改革」に関する法案を可決された。2024年より「医師の働き方改革」を本格的に運用開始される（*2）。
こうした世の中の動きを前に、注目が集まっているのが、デジタルツールの活用だ。
近年、「遠隔診療」「AI問診」などを提供するスタートアップが登場。国をあげて導入を後押しする動きもあり、彼らの求められる役割も大きなものになっていくと言えるだろう。
こうした中、デジタルを活用した医療・ヘルスケア領域のサービスを展開する企業で、採用が活発化している。その一例を紹介していこう。
Ubie
累計資金調達額44.８億円（*3）の医療×AIスタートアップ、Ubie。患者様ごとにAIが最適な質問を自動生成・聴取し、医師のカルテ記載業務の効率化を実現するWEB問診システム「AI問診ユビー」を提供。既に全国47都道府県、400以上の医療機関で導入されており、医療現場の業務効率化に貢献している（*4）。2021年7月現在、サービスを広めていく「フィールドセールス」、「カスタマーサクセス」のポジションで募集が行われている。
メドレー
2019年12月に東証マザーズ上場を果たしたメドレー。同社が提供する「CLINICSオンライン診療」を用いれば、予約、事前問診、ビデオチャットでの診察、決済、薬・処方せんの配送をワンストップで完結できる。オンライン診療は、医師の地域偏在を解消するツールとしても期待を集めている。2021年7月現在、「コンサルティング営業」、「カスタマーサクセス」などのポジションで募集が行われている。
エムスリー
時価総額5兆円超、「医療業界の巨人」とも称されるエムスリー。同社が運営する日本最大級の医療情報プラットフォーム『m3.com』の会員規模は、国内の臨床医30万人以上と、9割超をカバー。会員の3割以上が毎日アクセスするなど、すでに医療現場ではインフラとも言える存在だ。そのほか、イキイキとは働く医療従事者を一人でも増やすことを掲げ、「医療従事者向け人材サービス」などのビジネスも創出している。2021年7月現在、「マーケティングセールス」、「新規サービス開発・企画営業」などのポジションで募集が行われている。ぜひ実際の求人をチェックしてみてほしい。
参考：
（*1）医療界に求められる対応とは何か、医師の働き方改革|m3.com
m/news/open/iryoishin/896602
（*2）2024年、「医師不足」時代が本格的にやってくる|東洋経済オンラインhttps://toyokeizai.net/articles/-/432454
（*3）累計資金調達額が44.8億円になりました|Ubie note
https://note.com/ubie/n/n3098360071a9
（*4）「AI問診ユビー」が全国47都道府県、400以上の医療機関で導入達成|PRTIMES
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000020.000048083.html
