コロナ禍におけるワクチン・治療薬開発ニーズの高まり等も背景に、2021年3月期に過去最高益を記録した新日本科学。製薬会社から委託を受け、新薬開発の前臨床試験、臨床試験を行なう「医薬品開発受託研究機関：Contract Research Organization（CRO）」において国内トップシェアを誇る。2022年度、経営企画や新規事業等、複数ポジションで積極採用を行なう。同社の事業概要、そして働く環境等について見ていこう。
1957年創業し、国内初の「医薬品開発受託研究機関（CRO）」として1960年、安全性試験（前臨床試験）の受託事業を開始した新日本科学。
基礎研究と臨床研究の橋渡しをする「トランスレーショナル・リサーチ（TR）事業」や「陽子線がん治療センター運営」「シラスウナギの人工養殖研究」などの事業も手がける。2004年に東証マザーズに上場、2008年には東証1部への上場を果たした。
一般的にはあまり知られていないCROだが、その存在は必要不可欠なもの。製薬会社の新薬開発では、薬が患者に届くまで、基礎研究から、前臨床試験、臨床試験、承認申請まで多くの工程が必要とされる。それら初期研究を除いたほとんどの試験はCROによって実施されている。
新日本科学は、そのCROにおいて国内初の機関であり、トップシェアを誇っている。その強みは、一連のプロセスを一貫して行なえる設備・体制を整えており、創薬に関わる全てのフェーズで受託を可能とすることだ。
さらにグローバルにも強みを持ち、アメリカをはじめ中国、カンボジアなど世界各地に拠点を展開。顧客企業は東アジア・欧米をはじめグローバルに及ぶ。世界的なコロナ禍を受け、グローバル治験（※）の重要性が高まる中、海外からの受託高も急伸長している。
（※）グローバル治験…複数の国・地域で同時に行われる治験のこと。国ごとに実施される治験に比べ、治験参加者を集めやすく、グローバル規模での新薬開発の迅速化につながる。2000年代より、急激に増加。国際共同治験とも呼ばれている。
過去5年間の海外受託高で見ても、年次平均成長率43％を記録。2021年3月期の海外受託比率は20％超を占める。さらに2021年3月期に過去最高益を記録した（*1）。
世界的にも「高品質なサービスを提供するCRO」として認知され、創薬開発に欠かせない存在としてグローバルに活躍の場を広げている。
（*1）新日本科学IR資料より
https://www.snbl.co.jp/cms/wp-content/uploads/2021/05/Release_20210510_3.pdf
「創薬と医療技術の向上を支援し、人類を苦痛から解放する」という使命を掲げ、複数のグループ会社において事業を展開する新日本科学。特に2015年には、臨床試験の受託において世界第2位のCRO「PPD社」と合弁会社「新日本科学PPD」を設立。新日本科学の日本での開発におけるノウハウと、世界規模で大手に分類されるCROであるPPDの国際共同治験の案件受託という強みを活かし、臨床試験において国内試験・グローバル試験それぞれにおいて高品質のサービスを提供している。
そして、新日本科学では、CRO事業のみならず、新たな事業を積極的に展開している。たとえば、基礎研究と臨床研究の橋渡しをする「トランスレーショナル・リサーチ（TR）事業」もその一つだ。受託研究のみならず、創薬の基礎研究を自社で実施し、製薬会社をはじめ、パートナー企業に開発した薬剤や基盤技術のライセンス導出等を行なう。
同事業を開始した1990年代は、「CROが自社で医薬品開発を行なうこと」はタブー視された時代。その常識を覆した、バイオベンチャーの草分け的存在といっていいだろう。
現在まで、鼻から薬剤を吸収させる「経鼻投与」の基盤技術等が、同社の取り組みから生み出されており、医療の発展に大きく貢献してきた。近年では、大学研究者やバイオベンチャーに対し、資本参加による資金援助や研究サポートを通じた協働関係を構築。支援した多くのバイオベンチャーが国内外で株式上場に成功する等、新事業領域において成果を挙げている。
同社では創薬事業に加え、地熱発電、陽子線がん治療センター運営、シラスウナギの人工養殖研究等、多様な事業を展開している。全てに共通しているのが「創薬と医療技術の向上を支援し、人類を苦痛から解放する」という同社が掲げる使命である。
「会社と社員が共に成長する職場であり続ける。」
これは新日本科学が掲げる経営理念だ。その理念を体現する一つの取り組みとして、社内に独立した研修管理部門「SNBL アカデミー」を設置。計画的、継続的な社員研修を実施する。
たとえば、研修制度の一部として、
・XUP活動（若手社員教育）
自ら考え自ら行動でき、社会人として当たり前の報連相や文書作成能力を向上させるための若手育成プログラム。業務では学びにくいワークスキル習得・経営者マインドの醸成を目的としている。さらに将来、組織を牽引するリーダーの創出及び育成も実施。
・次期経営者候補研修
社長から直接指導を受け、将来の経営者候補としての自覚を醸成する研修プログラム。独特の教育プログラムで3か月ごとに経営トップと2～3日の合宿を行なうほか、経営トップの海外出張に同行して経営理念を直接学ぶ機会が与えられる。
などの取り組みを積極的に行なっている。
現在、新日本科学では経営企画、新規事業を始め、複数ポジションにおいて採用を行なっている（2022年5月現在）。創薬と医療技術向上を支援し、人々の健康や命に貢献したい――そういった思い、志を持つ方にとって見逃せない求人となるはずだ。
「環境、生命、人材を大切にする会社であり続ける」という企業理念のもと、新日本科学には性別や学歴や国籍に関係なく活躍できるフィールドがある。女性活躍の観点では、2018年に「女性が輝く先進企業表彰」において「内閣総理大臣表彰」を受賞するなど、先進的な企業として知られている。2018年には、従業員の女性比率は50%を超え、女性管理職比率は24.6%に。産休・育児休暇からの復職は96%となっている※参照：新日本科学HP（https://www.snbl.co.jp/hr/keywords/women/）
