なぜ募集しているのか: 急速なDX化推進の潮流や、AIやテクノロジーの進化が企業のあり方を大きく変えるビジネス環境において、各企業では、自社にとって真に必要なDX/IT戦略を立案し、全社の変革（組織変革・業務変革）を確実に実行していくとともに、それらをリードすべきDX部門/IT部門の組織・業務・人材の改革が急務になっています。
日立コンサルティングでは、上記のようなニーズに対して、日立グループが培った各種改革の知見・ノウハウと、OT(制御・運用技術)×IT×アセットの強みを活かし、グローバル大手企業の改革を長年に渡って支援してきました。
今回、お客さまニーズの高まりによる案件数の増加を受け、事業拡大をめざしチームを拡大させる事となったため、新たにチームメンバーを募集します。
どんな仕事か: 本ポジションでは、全社レベルのDXプロジェクト推進のメンバー/リーダーを担当頂きます。
・全社DXの効果的な推進を目的とした、DX/IT戦略・ガバナンス施策の立案・実行支援
・AIやテクノロジーを活用した全社変革の戦略策定、組織変革・業務変革の実行支援
・事業戦略に真に貢献できるDX/IT組織への変革を目的とした、組織・業務・人材改革支援
・事業革新・業務生産性向上を目的とした、DX/システム導入の企画立案・推進支援
・過去コンサルナレッジ・実績を踏まえた、新たなコンサルティングサービスの企画・開発

【当職種で働く魅力】
・DX/システム導入だけなく、お客さまの組織・業務・人材にまで踏み込んだ構造改革プロジェクトの支援ができる。
・数々の改革を成功させてきた日立の経営中枢に入り込み、重要・大規模な改革を企画～実行まで支援できる。また、その経験・ノウハウを活かして日立外のお客さまの支援もできる。
・日立グループの持つ豊富な営業チャネルや、様々なDX/ITソリューションと連携できる。
・コンサルティングの進め方を具体化した標準技法や、変革の強力な手段であるAIやテクノロジー活用に関する知見を体系的に学べ、比較的若手のうちからお客さまをリードできる。
・新しく拡大中のコンサルチームに主要メンバーとして参画できる。

【主なクライアント業界】
・日立グループ各社（経営中枢にまで深く入り込み、重要なDX/IT改革の支援を実施）
・上記に加え、自動車、製薬、化学、食品、素材、製造、精密機械、建設機械、通信、金融等の多様な業界で多くのコンサルティング実績があり、今後、積極的に拡大していく予定。
求められるスキルは: 必須・基本的なPCスキルおよびドキュメンテーションスキル（PPT、EXCEL、WORD）
・順序立てて物事を組み立てられる論理的思考力(ロジカルシンキング)
・お客さま視点でのコミュニケーションスキル
※マネージャー以上については、コンサルティングファーム/SIer/事業会社のいずれかにおいて、デジタル化推進プロジェクト、もしくは業務改革プロジェクトの上流工程（構想・要件定義）のリード経験を有する事
雇用形態は: 正社員
どんなポジション・役割か: アナリスト～シニアマネージャー
どこで働くか: ＜雇入れ直後＞
麹町オフィス[東京都千代田区麹町2丁目4番1号]
（在宅勤務及びサテライトオフィス勤務制度に定める就業場所を含む)
＜変更の範囲＞
会社の定める場所
（在宅勤務及びサテライトオフィス勤務制度に定める就業場所を含む)。
給与はどのくらい貰えるか: 年俸：460万円～1700万円
賞与：年俸とは別に年1回支給(6月) ※業績、パフォーマンスに応じて支給する場合がある
　例）2025年度実績　アナリストクラス：平均133万円、コンサルタントクラス：平均200万円、シニアコンサルタントクラス：平均302万円、マネージャークラス：平均402万円、シニアマネージャークラス：平均525万円
待遇・福利厚生は: ■社会保険完備（健康・厚生年金・雇用・労災）
■日立グループ団体保険(生命保険、医療保険、自動車保険)
■カフェテリアプラン制度(年間5万円相当のポイント+各種割引制度)
■住宅・リモート支援制度(居住費、通信費などに利用可能な月3万円相当のポイントを付与)
■日立グループ社員持ち株会制度
■確定拠出年金制度
■財形貯蓄制度
■各種社内研修(全社共通研修、本部別研修、階層別研修、日立グループ共通研修等)
■外部研修制度(社外研修やセミナーを会社負担で受講可能)
■慶弔見舞金（結婚祝金・出産祝金・弔慰金・傷病見舞金・災害見舞金）
■インフルエンザ予防接種補助
■死亡弔慰金・高度障害見舞金制度
■その他
・首都圏各地にサテライトオフィス完備
・本人希望異動制度(他本部への異動制度)
・リターンエントリー制度(介護等による退職者の再雇用制度)
・各種サークル活動（補助金制度あり）
・副業制度あり
休日休暇は: ■年間休日 120日以上
■完全週休2日制（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇（12/30～1/3）
■年次有給休暇（年間24日）
■年次特別休暇(年間2日。日付は年度によって変動)
■介護休暇　
■出産/育児休暇(お子様一人当たり最大3年間の育休取得可能)
■子の看護休暇
■配偶者出産休暇
■家族看護休暇
■生理休暇
■配偶者転勤休暇
■時短勤務制度(育児や介護を実施する者について、最大4時間勤務までの調整が可能)
■育児・介護を行う社員の残業/深夜労働制限
■妊娠中・出産後1年以内社員に対する勤務規則緩和制度則緩和制度
■自己啓発休暇
■ボランティア休暇　
■慶弔休暇　
■公傷/罹災休暇
ほか

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