日本のエンターテインメントで世界に挑み、基幹産業としての成長を後押しする。そのためには海外マーケットの開拓を担う「人材」が必要である──そうした想いから今回「エンタメ」求人特集を実施。映画、ゲーム、アニメ、ドラマ、音楽などの領域を牽引する全5社の公募を一斉に紹介する。
国際機関「ITER機構」の一員として南フランスで働くオープンポジション募集や、数年後の海外駐在を前提とした「キーエンス」の人事募集など。海外現地・駐在で働く求人や、将来の海外転勤を前提とした求人をピックアップして特集する。
デロイト トーマツ グループで知的財産業務の中核を担う、「デロイト トーマツ弁理士法人」。世界150カ国以上のデロイトネットワークと高い分析力を強みに、企業の事業成長をドライブする知財戦略を実行している。さらなる体制強化に伴い、キャリア採用を強化。同社の概要と、募集ポジションについて詳細を見ていこう。
世界最大級の総合コンサルティングファーム「アクセンチュア」。多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが集い、社会課題の解決に挑む。同社のキャリア採用強化に伴い、Management Consulting Managerとして働く橋本 美紀さんを取材した。前職、大手通信会社にてインサイドセールス・人材育成に携わってきた橋本さんは、なぜ、次なるキャリアにアクセンチュアを選んだのか。そこには「日本の生産性向上に取り組んでいきたい」という思いがあった――。
いかにグローバル化のなかで持続的に経済を発展させていけるか。日本全体において“対日直接投資”の促進に取り組むなか、外国企業誘致、国内の外資系企業支援も活発化へ。実際、アンビ(AMBI)上でも外資系企業の求人が多く見受けられた。日本拠点・法人を持つ外資系企業の事業概要、動向、募集ポジションについて見ていこう。
2022年9月、キーエンス出身者が立ち上げたFact Base。設立わずか3年で海外11ヵ国に進出し、従業員は約260名規模へ。この急成長を続ける製造業DXスタートアップにて海外市場開拓を担う大川 遥夏さん(32)を取材した。「入社翌週には海外出張に趣き、2025年5月にはインドネシア拠点を立ち上げ、7月にチーム初の売上達成をしました。これほどのスピード感で挑戦と勝負させてもらえるスタートアップにはなかなか巡り会えません」そう生き生きと語る。Fact Baseでこそ得られる成長と挑戦のステージとは――。
『カードファイト!! ヴァンガード』『バンドリ!』など有力IPを自社で複数保有するブシロード。これまでTCG(トレーディングカードゲーム)、デジタルゲーム、ライブエンタメなど多角的な事業を展開し、進化を遂げてきた。直近2025年6月期の連結決算では、売上高561億7500万円(前期比21.4%増)、営業利益48億6800万円(同451.6%増)と、ともに過去最高を更新。今後売上1000億円規模を目指す中、海外事業部門をはじめ複数ポジションで積極採用を行なう。
世界135ヵ国以上で27万社を超える企業が導入するCRMプラットフォーム「HubSpot」。今回はHubSpot Japanにてエンタープライズ営業として働く石黒大樹さん(31)にお話を伺うことができた。新卒から一貫して営業としての経験を積み、直近は大手外資SaaS企業で働いていた彼は、なぜ次のステージにHubSpotを選んだのか。そこには「外資系企業のなかでも、少数精鋭、発展途上の環境に身を置くことで、本物の営業力を鍛えたい」という思いがあった。
日本が世界に誇るIP(キャラクターなどの知的財産)を起点に、新たなエンターテインメントを創造し続けるバンダイ・BANDAI SPIRITS。「夢・遊び・感動」を世界へ――国内事業展開、グローバル展開を加速させていく上でキャリア採用を強化していく。事業概要・求人と共に働く魅力について見ていこう。
国内勤務で「英語スキルを活かせる求人」特集をお届け。大手を中心に、外資系グローバル企業、海外展開する日系企業などの求人を取り上げた。多様な人材採用、海外拠点との連携強化を推進する企業も多く見受けられた。実践的な英語力と異文化理解を磨き、キャリアの選択肢、幅を広げていく――そういった「国内勤務で英語力を活かせる求人」について見ていこう。
世界45の国と地域、89拠点に、約5,700名のスタッフ、そしてグローバルネットワークを擁するA.T. カーニー(グローバル・ブランド「KEARNEY」)。国内では『日本を変える、世界が変わる』を掲げ、その加速に向け、次世代人材・ポテンシャル採用強化を実施する。同募集にあたり、入社4年目でアソシエイトとして働く吉井 友基さん(28)を取材した。もともとITプラットフォーマーにて営業職、営業企画職を経験してきた吉井さん。なぜ、次なるキャリアにA.T. カーニーを選んだのか。そこには「経営中枢での包括的な課題解決に携わっていきたい」という思いがあった――。