日立グループにおいて、大型産業機器事業を担う日立インダストリアルプロダクツ。国内のみならず、世界各地のインフラを支えるキープロダクトを開発・提供する技術集団だ。鉄道車両用のモータや、プラントを動かす圧縮機をはじめ、中/大型モータ、無停電電源装置・インバーターなどのプロダクト開発を通じて「日立のモノづくり」を主導してきた。今後日立グループ全体で推進していく「社会イノベーション事業」のさらなる進化・成長に向け、営業や設計開発、施工管理、コーポレート部門など幅広い領域で積極採用を行なう。
連結子会社600社以上、全世界で約32万人の従業員を擁する日立グループ（2023年3月末時点）。その中で、大型産業機器事業を担う会社として2019年4月に日立製作所から分社独立、誕生したのが日立インダストリアルプロダクツだ。
独立の背景は、グローバルでトップポジションを狙える製品をつくるために、スピーディーに意思決定をしながら、事業運営を行うため。製造・販売・サービスが一体となった体制を構築し、より一層の成長をめざしている。
中/大型モータ、無停電電源装置・インバーターなどのパワーエレクトロニクス製品、圧縮機、ポンプ、試験装置、物流システムといった、社会を支えるキープロダクトをグローバルに展開。製造業や資源・エネルギーなどの分野において、あらゆる顧客のニーズに応えてきた。
さらに、国際的に脱炭素化の機運が高まる中、環境負荷を軽減する製品の開発を通じて、カーボンニュートラル社会の実現に取り組む。燃料・原料、発電、給電、消費など社会のあらゆる産業活動において、「環境価値」を創造する企業へ――プロダクトの提供を通して、日立グループ全体で推進する「社会イノベーション事業」を支えていく。
「日立インダストリアルプロダクツ」の事業について
【ドライブシステム分野】
一般産業用や新幹線用等鉄道車両をはじめとしたモータや、風力発電機など各種発電機の設計開発・生産など。東京地区ではモータ・発電機の計画、立案および営業支援のための技術検討を行なっている。
【パワーエレクトロニクス分野】
CO2削減やエネルギーの効率的活用にはパワーエレクトロニクスは欠かせない技術であり、持続可能な社会を支えるキーコンポーネントとしてあらゆる製品分野でパワーエレクトロニクス応用製品が活躍している。大型ダンプトラックの電気駆動化のためのモータドライブインバータ、UPS等、幅広い分野で最先端技術を適用した製品を開発・提供。また、産業システムにおいてIoT活用が広がる中、単なる制御機能だけでなくセンサーなどからのリアルタイムデータを収集し、データの即時解析等行なう機能が備わる産業用コンピュータを展開。
【機械システム/メカトロニクス分野】
「天然ガスの輸送や石油の採掘等エネルギーの安定供給に寄与する遠心圧縮機」、「水不足に悩む地域へ送水する大規模水プロジェクトの核となる高効率ポンプ」、「車両走行試験や地震シミュレーター等社会の安全、安心を支える試験機」、「さまざまなプラントにおいてロジスティクスを支援する物流関連システム」等製品を世界に送り出してきた。最先端技術を駆使し、世界中のさまざまな場所で未来の社会づくりに貢献する。
同社の製品は国内だけでなく、世界各地のインフラを支えるキープロダクトとして、エネルギーや水の供給、鉄道や高速道路などの都市交通、企業の工場など、さまざまなシーンで活躍している。
日立インダストリアルプロダクツでは現在、営業、機械・電気設計、管理部門（経理、調達、品質管理、人事、法務）、施工管理、社内SEなど幅広い領域・ポジションで採用の強化を行なっている。
日立グループの一員として、持続的成長の原動力である「多様な人財の確保・育成」「組織づくり」に取り組んできた同社。従業員の処遇やキャリアアップに関する取り組み、さらに安心して働ける職場環境づくりにも注力してきた。最後にその一例をご紹介する。
カフェテリアプラン
好きな飲食物を幅広い選択肢から注文できる”カフェテリア”のように、自分に必要な福利厚生を自発的に利用できる仕組みを提供する制度
・住宅支援：住宅ローン補助/ファイナンシャルプラン相談など
・生活：家事代行利用費・自社製品購入費補助など
・自己啓発：各種スクール費用・資格取得費用補助など
・医療：人間ドック利用補助医療費補助など
・リフレッシュ：スポーツクラブ利用・旅行費用補助など
・介護：介護施設利用費・介護製品購入補助など
・寄付金：慈善団体への寄付
・育児教育：育児施設利用・子どもの教育費補助など
その他、「住宅支援」「社員持株会」「財形貯蓄」「団体保険」などの福利厚生制度あり。
