クライアント企業が抱える人事・組織課題を解決に導く「人事・組織コンサルタント」の求人に注目。コンサルティングファームで働いたことがない方、異職種・異職種から応募ができる求人もある。どういった人材であれば応募できるのか。活躍可能性が高いのか。考察していこう。
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経営において重要な要素である「ヒト・モノ・カネ」。そのなかでも「人」、特に人事・組織における課題に頭を悩ませている企業も多い。深刻な人材不足、そして国が進める「働き方改革」への対応…と、同時に最大限のパフォーマンスを発揮できる組織構築していくことが欠かせない。
また、グローバルなマーケットで勝負をしていく企業も多い。海外子会社設立やM&Aによる組織拡大、グループ展開などを推し進める企業も。こういったなか、大きな役割を担っていくのが、コンサルティングファームで働く人事・組織コンサルタントだ。クライアント企業における経営層のパートナーとして、課題解決を担っていく。
たとえば、「等級制度」「評価制度」「報酬制度」といった人事制度の設計もコンサルタントに期待される役割のひとつ。社員たちの意欲・能力を高め、企業の競争力・価値を向上させていく。その企業の経営戦略、時代・マーケットの加速度的な変化、テクノロジーの活用など、さまざまな観点から「人事スペシャリスト」として介在価値を発揮していく。絶対の正解がない領域だからこそ、コンサルタントに期待される役割もより大きなものになっていくだろう。
人事・組織コンサルタントの求人には、異業種・異職種から応募ができる求人も多い。一例として、事業会社の人事や人事マネージャーから転身するケースもある。また、人員計画を伴う営業や経営企画、事業戦略の経験も活かせる場面があるといえる。2019年7月現在、下記のような求人を見受けることができた。
▼日本最大級の会計事務所グループに属する、大手コンサルティングファーム
グローバル企業を中心に人事・組織コンサルティングに携わっていく。具体的に携わっていく領域は、「グローバルタレントマネジメント」「グローバル人事制度」「企業合併・分割における組織人材マネジメント」など。
▼外資系大手総合コンサルティングファーム
経営が抱える組織課題に対する取り組みの検討から、具体的な施策の策定支援を担う。デジタルワークフォース導入による組織の再定義、BPO支援なども行なっていくようだ。
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