インターネット広告の伸長に合わせて、同業界の求人ニーズも高まりを見せている。今、どういった募集が行なわれているのか、実際の求人を見ていこう。
広告の中でも「ネット広告」の存在感が、年々高まっている。
実際に、2014年からインターネット広告費は4年連続で2ケタ成長。テレビ・新聞・雑誌・ラジオを含めた総広告費の中でも、約1/4にあたる23.6％をインターネット広告が占めるまでになった（*1）。
また、インターネットTV局やインフルエンサーを活用した広告プロモーションなど、新たな領域・広告手法も次々と誕生。テレビをはじめとする従来のマスコミ媒体も、デジタルと連動したプロモーション企画を積極的に立ち上げる。
加えて、広告出稿するナショナルクライアントの動向も変わりつつある。たとえば、従来のマスコミ4媒体広告の利用率が高かった食品・飲料メーカーといった業種でも、プロモーションにおけるインターネット広告の比重を高める傾向がある。
こういった流れもあり、総合代理店ではインターネット・デジタル広告領域の強化を進める流れも。実際に2016年4月には、博報堂ＤＹメディアパートナーズがデジタルメディア中核会社として「博報堂DYデジタル」を。さらに同年7月には、電通がデジタルマーケティング専門会社「電通デジタル」を立ち上げている。
求人市場においても、SNS広告・動画広告などのセールス募集は活発に。ここで実際の求人を見てみよう。
・電通デジタル
デジタルマーケティングに関するコンサルから、運用・実行までを行う同社。2019年11月現在、戦略プランナーにあたる「ストラテジックプランナー」をはじめ「コンテンツプランナー」「マーケティングテクノロジスト」など多岐にわたるポジションを募集していた。
・デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
博報堂DYグループのデジタルフロントとして、デジタル領域の課題抽出から戦略策定、実行までを手掛ける。「アカウントディレクター」「マーケテイングトレーダー（広告運用）」などのポジションで募集を行なっていた。
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求人を見る上で注目したいのが、異業種からの転職が歓迎されるケースも少なくないということ。たとえば、人材・保険・金融などの営業経験者や、コンサルタント、PR・マーケターなどの出身者が、ネット広告業界へ転職するケースも多い。
自身が提案したプロダクト・広告サービスでいかに事業に貢献していくか。特にネット広告の世界では「コンバージョン（成果）」が明確だ。論理的思考力を活かしながら仕事を進めてきた経験がある方は、活躍の可能性が高いと言えそうだ。
今後さらに成長が期待される市場。新規部門や事業など、新たなポジションも生まれやすい。こういった環境を志向する方にとって、インターネット広告業界は魅力的な分野の1つだと言えるだろう。
（*1）2017年 日本の広告費│電通
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2018/0222-009476.html
