グローバル企業における海外現地・駐在で働く求人を大特集。ますます海外展開を加速させる日本企業、グローバルで存在感を発揮するコンサルティングファームなど、さまざまな企業の求人が見受けられた。さらにCxO、経営幹部など重要ポジションの募集も。各企業の事業概要、注力領域を含めて見ていこう。
※2023年12月時点の掲載情報をもとに、AMBIで求人掲載中の企業を選定し、作成しています。各社の募集状況は、掲載時と異なる場合があります。ご了承ください。
ITER機構
日本政策投資銀行
トヨタファイナンシャルサービス
AnyMind Japan
日本M＆Aセンター
アスエネ
GU
テラドローン
デロイトトーマツコンサルティング
EYストラテジー・アンド・コンサルティング
ラクス
インパクトサークル
エムエム建材
ユニコーン
ITERプロジェクトは日本、EU、アメリカ、ロシア、韓国、中国、インドの世界7極によって進められている「人類初の核融合実験炉」実現を目指す超大型国際プロジェクト。職員約1000名のうち、約40名の日本人が参加。現在、フランス南部のサンポール・レ・デュランスにおいて「ITER」の建設・運転を通じて、平和目的のための核融合エネルギーの科学的・技術的実現性の実証を目指している。
1951年、戦後復興に向けた鉄鋼・造船・化学・電力などの産業育成に際し、民間の金融機関を補完するため設立された政府系金融機関。融資から投資、国内のみならず海外など新たなビジネス領域が拡大している。
トヨタグループの金融統括会社。車のサブスクサービス『KINTO』をはじめ、ペイメントソリューションやMaaSなど、多様な領域で事業を展開。ブロックチェーンなどを活用し、「トヨタ×金融×IT」の可能性をオープンイノベーションで追求する。
ブランドコマース事業やパートナーグロース事業を中心に、世界13市場17拠点に、9つの自社プロダクトを開発・提供。これからのクリエイターがもっと自由に活躍でき、これからのサービスやプロダクトがもっと自由に成長できる世界を目指す。
M&A成約件数は累計7,500件超――国内最多の実績を誇る日本M&Aセンター。今、約127万社の中小企業は後継者不在、かつ2025年にはオーナーが平均年齢70歳以上になると言われており、こうした時代背景を受けて躍進を続けている。
CO2排出量見える化・削減・報告クラウドサービス「アスエネ」やESG評価サービス「アスエネESG」等を展開するクライメートテック（気候テック）。2023年10月には総額20億円を調達し、累計調達額は約51億円に。日本発・アジアNo.1のクライメートテック企業を目指し、事業拡大を目指す。
2023年を第4創業と位置づけ、これからの10年で約3倍にあたる10兆円の売上収益達成をめざしているファーストリテイリンググループ。その重要な成長の柱の一つがジーユー事業の成長で、日本だけでなく海外展開にも注力し、5年程で、事業規模を倍以上に拡大させるため、ジーユーのすべてを、グローバルで通用する内容・水準に変革を進めている。
世界的なドローン市場調査機関Drone Industry Insightsの「ドローンサービス企業世界ランキング」で、3年連続世界Top3に選出される日本発スタートアップ。設立以来、ドローンを通じて空から新たな産業革命を興すことを目指してきた。そして2023年からは、国土交通省・経済産業省とともに「空の移動革命」に向けた協議も進めている。
世界中に幅広いネットワークを拡大する世界最大規模のコンサルティングファーム。監査や税務、コンサルティングといった総合力と国際力を強みに、戦略立案から実行まで一貫した支援を実施。
クライアントのビジネスに変革をもたらす戦略コンサルティングファーム。世界50カ国以上に6000以上の戦略コンサルタントを擁している。独のセクターや企業に関する専門知識に加え、詳細な市場・競合分析、顧客調査などから得たデータやインサイトをもとに実行可能な成長戦略の策定を支援。
『楽楽精算』をはじめ10以上ものクラウドサービスを展開するラクス。コロナ禍によるDXを追い風に堅調に売り上げを伸ばし、今後さらなる事業拡大に向け採用を強化していく。
社会インパクト投資プラットフォームを構築するFinTechスタートアップ。経済的リスクや社会インパクトの定性・定量両面での可視化を実現する。フィリピンに子会社を構え、金融サービスのオペレーションを運営する。
メタルワン建材と三井物産スチールの国内建設鋼材関連事業及び製鋼原料事業を統合して、2014年に発足した、建設鋼材・製鋼原料商社。三井物産・三菱商事・双日のグループ力による幅広いネットワークと、解体工事現場から建設現場まで、供給を含めた一貫した鉄のサービスを武器に、国内最大級の規模を誇る。
不動産投資や金融業、子会社の管理業務を行う総資産500億円以上のホールディングカンパニー。取扱高は100億円超、経常利益率は30％を誇り、『The Next Global Awards 2021』にて世界最有望企業100に選出。
