2019年、インターネットの広告費が2兆円を突破。テレビ広告費を超える規模となった。特に一般生活者向け、いわゆる「toC商品」の企画・販売を行なう企業がデジタルマーケティングの領域を強化している。その中でも今回は飲料業界・飲料メーカーに注目したい。
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2015年に「2047万キロリットル」だった清涼飲料水商品の国内生産量は、2019年には2161万キロリットルに（※1）。最近の上昇の背景としては、ペットボトルコーヒーが人気であることや、幅広い世代が飲めるノンカフェインの麦茶飲料の消費量などが増えていることが挙げられるという（*2）。
競争が激化するなか、各メーカーが特に注力しているといえるのが、デジタルマーケティングの領域だ。
たとえば、商品ごとのキャンペーンサイトやブランドサイトを構築、SNSなどキャンペーンと組み合わせたプロモーションを展開。その他、オリジナルスマホアプリの開発、店舗のポイントやクーポンと組み合わせたプロモーションなどもあげられる。
ユニークなのは、各飲料系メーカーの体制。より詳しく見ていこう。
たとえば、2014年にキリンはデジタルマーケティング部を発足。代表的な商品である『氷結』『一番搾り』など商品ブランドごとにマーケティング担当を配置している。またサントリーも「デジタルマーケティング本部」を新設。研修制度を整え、「SNS運用」「ブランドのプロモーション」など業務ごとに専門スキルを学べるという。
また具体的な求人を見ていくと、2020年10月現在、大手飲料メーカーが「ブランドマネージャー」などのポジションで募集を行なっていた。特にマーケティングやデジタル領域での広告・プロモーションを担っていた方は親和性の高い職種となるはずだ。
（*1）清涼飲料水の生産量推移（１９９７年～２０１６年）│全国清涼飲料連合会
http://www.j-sda.or.jp/statistically-information/stati02.php
http://www.j-sda.or.jp/sp/qa_view.php?id=137&cat=12
（*2）清涼飲料がけん引した2018年の食料品工業…|経済産業省
https://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/minikaisetsu/hitokoto_kako/20190709hitokoto.html
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