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ソニー、過去最高益を記録

ソニーグループの求人に注目。"復活”の背景、仕掛ける新たなビジネスとは?

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2017年度、ソニーグループは売上高、純利益ともに過去最高を記録。苦戦が続いていたテレビなど家電事業においても、好調な業績を挙げる。そこで今回は、ソニーグループの求人とともに、好調の背景を見ていこう。

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テレビ事業、高付加価値戦略への転換

世界中で愛されるソニーブランド。ただ近年、主力事業である家電領域において、苦戦を強いられていた。なかでも屋台骨であったテレビ事業が2013年、10年連続の赤字を記録。ソニーブランドの凋落を謳われる要因となっていた。

この一因となっていたのが、韓国や中国などのメーカーの台頭による価格競争。そこで、ソニーが取り組んだのが、高付加価値製品の強化だ。掲げたのが「One Sony」というスローガン。

つまり、ソニーならではのテクノロジー、デザインによって、差別化を図っていくということ。たとえば、2017年5月に発表した有機ELテレビ「A1」シリーズはテレビの画面から音を出す「アコースティックサーフェス」技術を搭載。「映像の中から音が聞こえ、まるで目の前にその光景が広がっているかのような体験」を演出している。結果、テレビ事業は2014年に黒字化を達成。ソニー復活の象徴として語られている。

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桁違いの成長を遂げる、ゲーム事業

今、とくに大きな成長を遂げているのがゲーム事業だ。2017年度決算において、売上高1兆9438億円、利益1775億円を記録(*1)。2012年度の売上高7071億円、利益17億円という水準から桁違いの成長を遂げていることがわかる。

この成長を牽引しているのが、「PlayStation」を通して利用できるネットワークサービス『PlayStation Network』だ。ゲームをはじめ、ビデオや音楽などのエンターティンメントを提供する。同サービスの利用者は7000万人にまで拡大。2017年には、ネットワークサービスの売上高は、1兆332億円の規模にまで成長している(*1)。

ソニーが進める新規事業の行方

さらに今、ソニーが注力しているのが新規事業の創出だ。

たとえば、2014年に立ち上がったのが、新規事業創出プログラムである「SAP(Seed Acceleration Program)」。社内から事業アイデアを募りオーディションによってプロジェクトを選出し、事業化、製品化のサポート行なっていくというもの。これまで、ドローンやスマートロック、知育玩具など、さまざまな製品や事業を生み出してきた。

さらに2016年には、AIやロボット分野の研究開発を手掛けるベンチャーに出資する「ソニーイノベーションファンド」も設立。外部と連携した研究・開発にも積極的に乗り出している。

これまでさまざまな革新的な製品を生み出してきたソニーグループ。AI、IoTなど、テクノロジーによるイノベーションが進む時代に、どんな製品を私たちに届けてくれるのか。今後も目が離せない。

(*1)ソニー株式会社 - 2017年度 連結業績概要
https://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/library/presen/er/17q4_sonyspeech.pdf

(*2)ソニー株式会社 - 2012年度 連結業績概要
https://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/library/presen/er/12q4_sonypre.pdf

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