コンサルティング業界の採用に注目。編集部でセレクトしたコンサルティングファーム13社を、求人とあわせてご紹介する。どの企業も「総合系」「戦略系」「シンクタンク」といった各領域を牽引するリーディングカンパニーばかりだ。
高成長を続ける国内コンサルティング市場。2021年、その市場規模は5724億円（前年比11.4％増）へ。さらに2026年には8,732億円に達するという予測もされる（*1）。
その追い風となっているのが企業向けのDX支援だ。また、近年ではESG（Environmental, Social, and Governance）、社会課題解決に関する案件も増加へ。産業分野別の成長率に顕著な違いはなく、今後も市場の成長は継続していくと見られている。
こうしたなか、各社がコンサルタントの募集を行なう。以下では、編集部がセレクトした13社をファームの特徴ごとに分類して見ていこう。
(*1)国内コンサルティングサービス市場予測を発表│IDChttps://www.idc.com/getdoc.jsp?containerId=prJPJ49137922
EYストラテジー・アンド・コンサルティング
PwCコンサルティング
デロイト トーマツ コンサルティング
KPMGコンサルティング
アクセンチュア
日本アイ・ビー・エム
アビームコンサルティング
ベイカレント・コンサルティング
ボストン・コンサルティング・グループ
野村総合研究所
船井総合研究所
山田コンサルティンググループ
リブ・コンサルティング
「金融」「製造」「官公庁」など様々なインダストリーのクライアントに対して、戦略策定から業務・IT・組織人事・財務といった部分まで、総合的にコンサルティングを手がけるのが特徴。ここでは、数千人単位のコンサルタントが在籍する大手ファームをピックアップする。
世界150ヵ国以上の国と地域に拠点を構えるアーンスト・アンド・ヤングのメンバーファーム。36万人以上のメンバーとのコラボレーションにより、ストラテジーからエグゼキューション（M&A）、ストラテジーからトランスフォーメーションをワンストップで支援する。
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世界151カ国、36万人以上のプロフェッショナルを擁するPwC。公的機関や金融、情報通信・メディアといった幅広い業界を対象に、企業の経営戦略策定から業務改革、IT活用による改革、行政と連携した社会課題の解決まで、多岐にわたる領域でサービスを提供する。グローバルに広がるネットワークと連携し、戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する。
世界最大規模の会計事務所、デロイト・トウシュ・トーマツの主要メンバー企業で5,000名規模のコンサルタントが在籍。デロイト トーマツ グループで有する監査・税務・コンサルティング等の総合力と国際力を活かし、提言と戦略立案から実行までを一貫して支援する。2019年には、Strategy、AI&Data、M&Aといった3つの領域を横断し課題解決に臨む新組織『SAM』がグローバルでスタートした。
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143の国と地域でサービスを提供、世界中のメンバーファームに26万5,000人以上のパートナーと従業員を擁するグローバルネットワークKPMGのメンバーファーム。KPMGジャパンにおいて、グローバル規模でのビジネストランスフォーメーション（事業モデルの変革やオペレーションの改善、ITテクノロジーを活用したビジネス改革など）や、リスクマネジメントといったコンサルティングサービスを提供。「ビジネストランスフォーメーション（事業変革）」「テクノロジートランスフォーメーション」「リスク＆コンプライアンス」の3分野から支援する。
世界49ヵ国にオフィス・事業所を展開。「ストラテジー & コンサルティング」「 テクノロジー」「オペレーションズ」「インダストリーX」「アクセンチュア ソング」の5つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供する。「Fortune Global 500」の上位100企業のうち89社をクライアントとしている。
全世界170カ国以上で事業を展開するIBM。100年以上続くテクノロジー企業として、自社で研究開発や変革を行ないながら、主力製品であるエンタープライズ向けハイブリッド・クラウドから次世代のAI、セキュリティー、ストレージなどの各ソリューションまで、顧客のビジネス課題を解決するソリューションを提供する。
アジアを基点に活動するグローバルコンサルティングファーム。日本に約4,400名、海外に約3,100名の約7,500名のプロフェッショナルが在籍し、戦略立案・構想策定から、業務改革・設計、システム開発・導入、運用まで一連のコンサルティングサービスを提供。2023年9月には、米Forbes誌が発表した「World’s Best Management Consulting Firms 2023」に選出されている。
ストラテジー、オペレーション、テクノロジーをカバーする日本発の総合コンサルティングファーム。通信・ハイテク業界、金融業界、製造業、官公庁など多様なリーディングカンパニーの課題解決を、経営戦略の策定から実行推進まで支援。近年では「メタバース」「サステナビリティ」といった先進的テーマへの研究も加速させる。
大手グローバルカンパニーがクライアントの中心となっており、経営戦略の策定からM&A戦略・統合戦略、新興国進出戦略など、戦略面を中心にコンサルティングを行うのが特徴。その多くが外資系企業で、世界にオフィスを構えるファームも少なくない。
世界50以上の国・90以上の都市に展開、18,500名超の社員が在籍するボストン・コンサルティング・グループ（以下BCG）。世界的企業上位500社の3分の2がBCGのクライアントと言われている。
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民間企業に向けたコンサルティングに加え、官公庁向けのリサーチ業務、政策提言など、幅広い業務領域をカバーする。
民間シンクタンクのパイオニアとして知られる野村総合研究所。コンサルティング・金融ITソリューション・産業ITソリューション・IT基盤サービスの4事業を通し、社会の仕組みや顧客のビジネスに貢献する。金融、流通、製造、サービス、公共などの顧客に対し、経営戦略、事業戦略、IT戦略、組織・人事改革、技術開発、情報システム企画～構築など多岐にわたるサービスを提供。
中堅・中小企業を中心に、経営計画の立案支援や事業再生・継承、M&Aといったコンサルティングを行う。企業の後継者不足や廃業が問題になっている今、ニーズも増加中。
中堅・中小企業を対象にした専門コンサルタントを擁する日本最大級の経営コンサルティング会社。社内には各業界に精通したコンサルタントが700名以上在籍。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「人材開発支援」「企業価値向上支援」「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）支援」を通じて、社会的価値の高いサステナグロースカンパニーを多く創造することを目指す。
海外資本が入っていないプロフェッショナル・ファームとしては、国内最大級の規模を誇る山田コンサルティンググループ。中堅・中小企業をはじめ、最近では大手企業のパートナーも担う。国内での事業再生、M&A、事業承継を軸に、成長戦略、人事・組織戦略、医療分野などにおいて高い専門性を持つ。経営コンサルティングの枠を超え、マーケティング・リサーチ、不動産、法務、教育・研修などのサービスも提供する。
革新的なプロダクト・サービスを持つなど、今後の成長が期待される中堅・ベンチャー（グロースマーケット）を中心に、「新規事業の立ち上げ」「マーケティングセールス支援」などの総合経営コンサルティングを行なう。グローバルユニコーンに向けた、日本参入支援などを手掛けるのも特徴だ。
「100年後の世界を良くする会社を増やす」というミッションの下、成果創出にこだわったコンサルティングを行なう。たとえば同社では、同じコンサルタントがクライアントのあらゆる経営課題を一貫して支援する「カンパニーベース」を採用し、DX、新規事業、経営戦略など複数領域でコンサルティングを展開。単なる提案に終わらず、経営者とともに意思決定を手掛けるコンサルティングを行なっている。
