掲載されている記事
5本
医療崩壊を防ぎ、持続可能な医療へと変えていくーーここに挑むのがメドレーだ。コロナ禍、同社が提供する「CLINICSオンライン診療」の月間新規登録患者数は、2020年2～4月で9倍、7月には累計診察回数は10万回超え。社会的要請が高まるなか、採用を強化している。
いま、医療現場で活用が広まりつつあるサービスがある。メドレーが提供する「CLINICSオンライン診療」。予約、事前問診、ビデオチャットでの診察、決済、薬・処方せんの配送をワンストップで完結できるサービスだ。
2020年、COVID-19感染拡大を防ぐ施策の一つとして、それまで厳しい制限のあったルールの一部が規制緩和となったことをきっかけに、「オンライン診療」はその存在の認知を広げた。
もともと、オンライン診療は2015年にスタート。対面診療の補完的立ち位置として、主に継続的な投薬治療が必要な慢性疾患の患者を中心に活用されてきた。
例えば働き盛りのビジネスパーソンや学生のように通院時間の確保が難しい方や、医療過疎地にお住まいの方、介助が必要な方、お子さんのいらっしゃる方など通院の物理的心理的ハードルが高い方などの通院負担を軽減。治療継続をサポートするオンライン診療。
ただ、これまでは特定疾患のみが対象であったり、緊急時には30分以内にその医療機関と対面による診察が可能であることがなどの条件があり、ハードルは高く、その活用はなかなか広まらなかった。
そんな中、コロナ禍で、国民からは「新型コロナなのではないかと不安だが、病院にかかって良いかどうかがわからない」「持病の薬がもうすぐ切れるのに、院内感染が怖くて病院に行きづらい」といった不安の声が。
これをうけ、厚生労働省は感染症拡大防止の施策の一つとして、それまで基本的に原則対面で行われていた「初診患者のオンライン診療」の解禁を時限的措置として発表。同様に調剤薬局における服薬指導についても、オンラインで行うことが全国的に認められた。
こうした背景もあり、オンライン診療システムで導入実績No,1（*1）のメドレーへの注目は一層高まっていった。
メドレーは、専門的な疾患領域について全国の大学病院や基幹病院などの専門医から治療内容について意見をもらうことのできる「CLINICS オンラインセカンドオピニオン」のネットワークを構築（*2）。さらに、神奈川県と入院患者のためのオンライン面会の実証事業を開始（*3）。患者のニーズに合わせて「CLINICSオンライン診療」を通じた取り組みを拡大させており、現在導入実績No.1（*1）のオンライン診療システムとなっている。
また、蓄積したナレッジを、医療機関・患者へ還元する活動にも積極的だ。たとえば、厚生労働省事業である「遠隔医療従事者研修」を請負うほか（*4）や、今後のオンライン診療の診療報酬のあり方を研究するために研究事業に参加（*5）するなどしている。
（*1）出典：「2020年 医療ITのシームレス化・クラウド化と医療ビッグデータビジネスの将来展望 No.1｜医療IT・医療情報プラットフォーム編」（富士経済、 2020年1月7日）
（*2）メドレー公式HP ｜https://www.medley.jp/release/expert-network.html
（*3）メドレー公式HP ｜https://www.medley.jp/release/clinics-59.html
（*4）メドレー公式HP ｜https://www.medley.jp/notice/30-1.html
（*5）メドレー公式HP ｜https://www.medley.jp/release/clinics-49.html
「CLINICSオンライン診療」がここまで支持される理由は、大きく４つある。
1 .セキュリティ対策も万全な一気通貫の専用システム
2 .充実のサポート体制
3 .使いやすいUI/UX
4 .豊富なプロダクトラインナップ
それぞれ、順番に見ていこう。
1.セキュリティ対策も万全な一気通貫の専用システム
オンライン診療を「予約をして、ビデオ電話をして、決済をするだけだ」と考えると、それぞれに最適化されたサービスは世の中にたくさん存在する。汎用的な「ビデオ通話システム」や「決済システム」などのサービスを併用してオンライン診療を行うことは可能だ。
ただ、それぞれのアカウントの管理やセキュリティ対策など思わぬトラブルや煩雑さが増えてしまっては本末転倒である。
こうした問題を解決できるのが、メドレーの「CLINICSオンライン診療」だ。
厚労省のガイドラインを準拠したセキュリティ対策が万全。予約から診察、決済までを行うことができる。
また、2020年9月に「オンライン服薬指導システム」の提供開始も発表（*7）。これにより診察から服薬指導までを一気通貫で完結することができるようになる予定。患者さんの利便性をより追求した形だ。
（*7）medley.jp/release/20209-9clinics.html
2.充実したサポート体制
医療業界はICT化に慎重だったことから、スマートフォンやパソコンに慣れていない医療機関が多い。そうした医療機関に十分なサポートを提供できるかどうかという点も重要となる。
こうした中、メドレーではカメラやパソコンといった ハードウェア、インターネット環境を整えるところから、院内オペレーションの組み立てまでも医療現場のスタッフを巻き込みながら行っているという。まさに、医療機関と二人三脚で進めていくのだ。
ちなみに、このサポート体制は、そう簡単に真似できるものではない。
メドレーは「CLINICSオンライン診療」の提供を開始した2016年から、多様な利用シーンを経験し、ノウハウを積み上げてきた。加えて、「オンライン診療」という市場自体がまだ成長過程のため、取り巻く環境やルールが大きく変わる中その都度国のガイドラインに従い、適切に対応。医療機関がオンライン診療を安心して使えるようにするために、4年間かけて積み上げてきた経験値の賜物と言えるだろう。
導入して終わりではなく、「医療機関が使い続けてもらうことが重要である」。
こうしたメドレーの意志が、「累計診察回数10万回突破」という数字に現れている。
3.使いやすいUI/UX
メドレーでは普段から医療機関や患者さんとコミュニケーションを取って、随時機能のブラッシュアップを実施。最も使いやすいUI/UXを追求している。
例えば他の主要なサービスを比較した時、患者さんが医療機関をアプリから検索できるのは「CLINICS」だけ。他のアプリでは受けたい医療機関の提示するコードを入力する必要があったり、決済だけ別のサービスを利用するアプリも存在している。また、「CLINICS」はブラウザでも使えるため、病院のホームページからそのまま予約することも可能だ。
その使いやすさで患者さんから高い支持を得ており、iPhone、Android両方のアプリストアでランキング１位（*8）を獲得している。
（*8）メディカルカテゴリにおける保険診療に対応したオンライン診療アプリを比較対象とし、APP ANNIEのデータより
4.豊富なプロダクトラインナップ
オンライン診療の会社として注目されがちなメドレーだが、あくまでオンライン診療機能は「クラウド診療支援システムCLINICS」の機能の一つ。ほかにも、「CLINICS予約」や「CLINICSカルテ」といった豊富な機能が存在する。これらを「一体で使える」ことも、強みの一つだ。
今後オンライン診療は、「外来」「入院」「在宅医療」と並ぶ第４の選択肢として当たり前になっていくことが考えられる。こうした中、病院クリニックの基幹システムと一体となり、予約・問診・診察・会計の一連の流れを限りなくシームレスに実現できるようにしていく。これにより、より効果的・効率的な医療を実現することができるという。
近年、インターネットや高性能モバイルの普及により、便利なツールが続々とリリースされている。ただ、これからのニューノーマルのために必要なものは、対症療法的なプロダクトでなく、こういった本質の問題を解決するプロダクトなのではないだろうか。
これまで日本の医療は、国民皆保険という制度に支えられ、安価で簡単に医療を受けることができてきた。ただ、少子高齢化社会の影響で医療費の予算を組めなくなり、近い将来破綻するのではと言われている。
では、医療費の抑制を進めるだけが正解かといえば、そう簡単ではない。というのも、医療費をカットすれば、病院の人件費に打撃を与える。且つ、設備投資などもできなくなり、必要な医療を維持できなくなってしまうからだ。
医療崩壊を防ぎ、“持続可能な医療”へと変えていく。そのためには、日本の医療モデルを最適化していく必要がある。
例えば、ICTを活用することで医療現場を効率化したり、医療リソースの配分を適正化する仕組みがあれば、医師・医療従事者が必要のない事務作業に忙殺されることなく、患者さんと向き合う時間に集中できるようになる。
さらに、医療の情報格差や地域格差をなくしたり、診療データを一元管理して活用できるようになれば、患者さんは病気が深刻化する前に適切なアクションを取りやすくなり、より健康な生活を送ることができる。
これらを一つひとつ実現していくことで、「病院運営の効率化」や、「診療回数や内容の適正化」につながる。それによって医療費は適正なものとなり、“持続可能な医療”を皆が信じることのできる社会となるのではないだろうか。メドレーはそんな未来を目指している。
メドレーでは2020年9月現在、日本最大級の医療介護の人材採用システム「ジョブメドレー」を初め、5つの事業を展開している。2020年8月にはIQVIAソリューションズジャパン前代表の宇賀神史彦氏を代表に迎え、 子会社の「MEDS株式会社」を設立。これまでの顧客基盤を活かしながら、製薬企業および医療機器メーカー等のデジタル活用支援を行うという。
2019年は130名の人員増加、2020年は1月～6月の半年間ですでに70名以上のメンバーが入社しており、今後も積極的な事業拡大、新規事業開発、M＆Aを計画しているという。
そんなメドレーが特に注力している求人を見ていこう。
まず、いま注目される「CLINICSオンライン診療」に関わるマーケター、プロダクトマネージャー、の募集だ。新規ユーザーを獲得していくためのマーケティング、そしてはじめてオンライン診療を行なうユーザーが迷わずに利用できるようなサービスの設計をリードする人材を求めている。
そして新規事業である調剤事業。立ち上げメンバーとなるため、仕組み作りの設計に挑戦できる環境は、事業を作り上げていく醍醐味が味わえる。
そして、人事、BPR推進、コーポレートITといったコーポレート部門。将来的には1000人、2000人規模の組織を見据えるなか、合理的な組織基盤をデザインし、人と組織のパフォーマンスを最大化することをミッションとしている。
また、2020年に新設された経営企画部門では、事業の戦略立案や、中長期戦略に沿ったM&Aの積極化をはじめとする企業価値最大化に取り組んでいる。
中でも、執行役員の右腕として、M&AやPMIを含む経営企画業務全般を幅広く担当する経営企画担当を募集している。
最後に触れておきたいのが、同社に集まる人材についてだ。
代表の瀧口氏は、17歳で初めての起業を経験したのち、個人的な医療体験から医療への課題意識を強め、メドレーを創業している。
共同代表の豊田氏は、医師を経てマッキンゼーで主にヘルスケア業界の戦略コンサルティングに従事し、「代表取締役医師」としてメドレーにジョインした。
また、取締役を務めるのは、グリー子会社社長、リブセンスCTO、JPモルガンのバンカー、M&Aや事業提携などのクロスボーダー企業法務、といった経験を持つ面々。その他、Googleのエバンジェリスト、クックパッド最年少執行役員、ボストンコンサルティング出身の医師、リクルート事業部長など第一線で活躍してきたメンバーが集う。
そのフラットな組織体制と、多様なスペシャリストが集う環境は、これからジョインする人にとって、とても魅力的なものになるだろう。自身が持つ専門性を高めつつ、視野や裾野を大きく広げることができるからだ。
「医療ヘルスケアの未来をつくる」のビジョンを掲げ、10年、20年先を見据えた日本の医療課題を解決するために、医師・患者・国の「三方よし」を目指す。
チャレンジングな環境がメドレーにはあると言えそうだ。
