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仕事で、社会、そして地球規模の「課題解決」を――幅広い領域において、課題解決に取り組む団体・企業の求人を特集。より良い社会、そして未来のために挑戦を続ける「ソーシャルインパクト」関連団体・企業の最新求人をみていこう。
ソーシャルインパクト求人特集について
仕事で社会的なインパクトを生み出す「ソーシャルインパクト求人」をまとめてご紹介。困難な時代において「より良い社会」のために仕事で挑戦を続けていく。未来の希望へとつながる、さまざまな領域で課題解決、変革をもたらす仕事とは――。
※2025年8月時点の掲載情報をもとに、AMBIで求人掲載中の企業を選定し、作成しています。各社の募集状況は、掲載時と異なる場合があります。ご了承ください。
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仕事を通じた社会的な意義やインパクトを求めていく。そういった仕事に対する価値観の高まりが若年世代中心に見て取れるようになってきた。日本総合研究所『2022 若者意識調査』（※1）によれば、中学生、高校生、大学生を対象に、サステナビリティ、金融経済教育、キャリアなどに関する意識調査の結果が示されている。たとえば、SDGs（持続可能な開発目標）への関心も示され、環境問題、貧困問題といった具体的な社会課題に対する意識も一定見て取ることができる。また、企業の商品購入や投資においても、環境問題、社会課題に取り組む企業を評価する傾向があるようだ。
グローバルな視点、Deloitteの『Global Gen Z and Millennial Survey 2025』によればZ世代の89％、ミレニアル世代の92％が、仕事の満足度やウェルビーイングにおいて「目的意識（purpose）」を重視しているという（※2）。特に環境問題に関しては、同じくDeloitteの2024年版調査において、Z世代の54％、ミレニアル世代の48％が「職場に環境対策を強く求めた経験がある」と回答（※3）。さらに、そういった対策を講じない、取り組みに変化がない場合、一部は「職場を変える意向」を示すケースも。収入面の安定のみならず、自らの働きが社会にいかに貢献し、課題へとアプローチしているか。そういった実感が、仕事の満足度を左右していることが伺える。
こうした価値観の変化、関心の高まりの背景には、パンデミック、経済不安、気候変動といった複合的な危機（4C）は無関係ではないはずだ。『世界経済フォーラム』が2024年に発表した調査によれば、若年層は公正な報酬や成長機会に加え、影響力のある「意義のある仕事」へのニーズが高い（※4）。ただ、同調査では、10人のうち4人が仕事や起業に必要なスキルを十分に得られていないと感じており、意義ある仕事への機会とスキルとの間にギャップが存在することも指摘されている（※4）。
こういった現状に対し、国内においては、SDGsやESG、そして「社会課題解決型プロジェクトへの参画機会」などを積極的に打ち出すケースも増加している。同時に「仕事を通じた社会課題解決」にはさまざまなカテゴリーや関わり方がある。また、求人の募集期間が限定的であったり、採用枠が多いとは言えないものもある。ぜひ自身の関心、培った経験と照らし併せつつ、関心のあるテーマ・求人があればその場での「興味あり・エントリー」をおすすめしたい。
【参考文献】
（※1）日本総合研究所
https://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/pdf/company/release/2023/0810.pdf
（※2）Deloitteの『Global Gen Z and Millennial Survey 2025』
https://www.deloitte.com/content/dam/assets-shared/docs/campaigns/2025/2025-genz-millennial-survey.pdf
（※3）Deloitteの『Global Gen Z and Millennial Survey 2024』
https://www.deloitte.com/global/en/about/press-room/deloitte-2024-gen-z-and-millennial-survey.html
（※4）『世界経済フォーラム』
https://jp.weforum.org/stories/2024/09/why-young-people-worldwide-want-and-need-meaningful-work/
