「長崎スタジアムシティ」プロジェクト進行中。ジャパネットが経営企画などを積極採用へ。

2024年10月、長崎県の中心地に「長崎スタジアムシティ」が誕生する。人々が集い、気軽にスポーツや音楽を楽しめる新たな街のシンボルとして。さらに「民間主導の地域創生モデル」としても期待が高まっている。同プロジェクトを率いるのはジャパネットホールディングス。スポーツ・地域創生事業にアクセルを踏む同社では、未来に向けた採用を強化する。

「見つける・磨く・伝える」をポリシーに、さらなる付加価値の創造へ

グループ連結で15社、直近の売上高は2,630億円(*2023年12月期実績)を記録した「ジャパネット」。1986年、"街のカメラ屋さん" としてスタートした同社は "長崎発のメガベンチャー" として進化を続ける。

基幹事業となるのが、テレビやラジオ、紙媒体など多様なメディアを駆使する通信販売。放送スタジオからコールセンター、倉庫、物流システム、アフターサービス専門会社まで販売促進～流通のプロセスを一手に担い、高い品質と顧客満足度を実現してきた。2015年、高田旭人氏の代表就任後には大改革を実施。取扱い商品の大幅な絞り込みやクルージング販売の開始、さらに第二の事業柱としてスポーツ・地域創生事業にも注力へ。2017年にはプロサッカークラブ「Ｖ・ファーレン長崎」をグループ化。2020年には長崎初となるプロバスケットボールクラブ「長崎ヴェルカ」を立ち上げ、注目を集めてきた。

世にある本当に良いものを「見つけ」、独自の視点でより良い商品やサービスとして「磨く」。そしてその本質を「伝える」ーーこういったポリシーのもと、付加価値の創造に向けて新たな挑戦を続けていく。

ジャパネットIDENTITY
パーパスに「今を生きる楽しさ」を掲げるジャパネット。より多くの顧客が「生活が豊かになった」「今を生きる楽しさ」と実感できるサービスの提供を使命としている。

「実力主義」と「健康経営」―ジャパネットを表すキーワード

では実際に働くことを考えた時、ジャパネットにはどういったカルチャーがあるのだろうか。

同社を表すキーワードとして挙げられるのが「実力主義」と「健康経営」だ。「年齢」「社歴」などにとらわれず、優秀な人材を引き上げるカルチャーがあり、実際にこれまでには、20代～30代という若手のメンバーが役員や管理職に抜擢されたケースも。「実力が正当に評価される環境で自らの力を磨きたい」という方にとっては魅力的な環境があると言えるだろう。

さらに同社では「働き方改革」関連の取り組みにも積極的だ。健康経営を実践する企業として「健康優良法人（ホワイト500/経済産業省）」に5年連続で認定されている。ぜひ独自の取り組みについても一度確認してほしい。

ジャパネットの働き方改革（一部抜粋）
・ノー残業デー：週3日（月・水・金）に実施
・リフレッシュ休暇：取得率83.9％。9連休、または16連休の取得が可能
・ランチ補助制度（毎月5食分ランチ無料）
・子育て支援：短時間勤務制度、託児所の設置など
・お祝いカタログ：社員やご家族の慶事の際に贈呈
・セカンドライフサポート（定年後再雇用制度）

長崎スタジアムシティ
コアとなるサッカースタジアム「PEACE STUDIUM Connected by SoftBank」はジャパネットが運営するサッカーJ2「Ｖ・ファーレン長崎」の本拠地となる。立地はJR長崎駅から徒歩10分で、全国でも珍しい「まちなかのスタジアム」となる。

2024年秋「長崎スタジアムシティ」開業。民間主導の地域創生を

「100年に1度の変革期」と称される長崎市では現在、長崎駅周辺や市街地中心部で大規模な開発が行なわれている。そういった中、同社がスポーツ・地域創生事業の一つとして推進するのが「長崎スタジアムシティ」プロジェクトだ。

「長崎スタジアムシティ」は "ピッチから観客席まで最短約5m"という日本一の近さ・臨場感を特徴とするスタジアムをはじめ、日本初のスタジアムビューホテル、アリーナやオフィスなどが集まる大型複合施設。2024年秋の開業に向けて開発を進めており、新たに1万3000人の雇用創出も見込まれている。

同社が総事業費900億円をかけ、このまちづくりプロジェクトをリードしてきた理由。そこには地域創生の想いがある。長崎を、感動と誇りがあふれる街へ。「楽しみが増える街」「幸せを感じられる仕事」を創造し、地方を盛り上げることで日本の元気につなげていく―― さらに今後はインバウンド需要を獲得し、長崎の文化を世界に向けて発信することで、新たなビジネスのつなぎ手となる構想も描く。

今後、第二の事業柱としてスポーツ・地域創生事業をはじめ、様々な事業を加速・展開させていくジャパネットでは、現在「経営企画」「経営サポート事務」のポジションで採用を強化している。特に事業領域を急速に広げる中でM＆Aも積極的に進めており、今後イベント関連や飲食、制作会社、モノづくり分野と幅広く対象企業を検討していく方針。「経営企画」はM&A・投資を通じて「長崎スタジアムシティ」プロジェクトにも深く関わっていくことができそうだ。