生徒数約1,100名、2029年に創立100周年を迎える大阪偕星学園高等学校。『ここは、君の「おもろい」を見つける場所』という新たなスクールミッションを掲げ、生徒一人ひとりの「おもろい」を起点とした新たな学校づくりに取り組む。その実践と大胆な教育改革の推進役となる校長先生の公募を実施する。同公募にあたり取材したのが、学校運営の舵取りを担う専務理事・経営本部長である太田 尚樹さん。定員割れを起こすなど、変革への大きな岐路に立たされていた大阪偕星学園の生徒数は、太田さんの着任後、4年でおよそ1.5倍に。その躍進の背景には「教育の“次の正解”を見つけにいきたい」という志があった――。
「観光としての発展」、そして「地域住民の豊かな暮らし」を両立させる次世代の地域共生型リゾートへ。長野県下高井郡 野沢温泉村（以下、野沢温泉村）の挑戦が今始まろうとしている――その指揮を執るのが、2025年4月に新村長となった上野 雄大さん（44歳 ※取材当時）だ。もともとプロスキーヤーとして活躍した実績を持ち、生まれ故郷である野沢温泉村の新たな発展に向けた一歩を踏み出す。「今回の公募を含め、今が野沢温泉村の未来を左右する重要な分岐点だと考えています」と真剣なまなざしで話す上野さん。野沢温泉村で描くビジョン、公募への思いとは。
2025年、FIFAクラブワールドカップの全世界の放映権を独占で獲得したDAZN。これまでサッカーのイメージが強かったDAZNが、野球、バスケ、モータースポーツをはじめとする他スポーツ領域でのコンテンツ拡充へ。今回、日本法人では初となる「エディトリアルデザイナー」を募集する。同ポジションに期待される役割、そして、このタイミングで参画することで得られる経験とは。常務執行役員コンテンツ統括の水野 重理さんに伺った。
邦画初、アカデミー賞（R）（視覚効果賞）受賞という歴史的快挙を成し遂げた『ゴジラ-1.0』。同作品の海外展開をはじめ、東宝グループのグローバル戦略を担う新会社が「TOHO Global」だ。さらなる海外事業拡大に向け、中途採用を本格強化へ。同社が求める人物像、そして得られる働いがいとは――。TOHO Global取締役である中澤 貴昭さんを取材した。
2025年2月――B.LEAGUEが、全16職種・20名以上にわたる「大規模採用」を実施へ。今回の募集にあたり、島田慎二チェアマンの特別インタビューをお届けする。なぜ、B.LEAGUEは新たなビジョンに「感動立国」を掲げるのか。そして、世界でも類を見ない新たな「リーグモデル」への挑戦とは――。クラブ経営支援、地域事業の創出、グローバル戦略…多岐にわたる募集ポジションへの期待と合わせて話を聞くことができた。
「未来に誇れる日本をつくる。」をミッションに掲げる経済産業省（以下、経産省）が、さらなる経験者採用（中途採用）強化を実施する。「産業・イノベーション」「通商・貿易」「資源・エネルギー」3つの政策を柱に、日本、そして世界の課題を解決する産業創出・振興へ。今回の募集にあたり経産省 飯田祐二事務次官の特別インタビューをお届けする。
今、アジア各国にて青森県産をはじめ「日本のりんご」が人気を集めていることはご存知だろうか。その火付け役にもなっているのが、農業ベンチャー「日本農業」だ。日本で生産した果物・野菜を独自ルートで海外に輸出、大規模なグローバル展開を狙う。市場の追い風を受け、売上高57億円規模へ。そして2027年のIPOを目指していくという。その挑戦の裏側に迫るべく、マッキンゼーを経て日本農業を創業、CEOを務める内藤祥平さん（32）を取材した。
さまざまな困難を抱えた中高生向けの「デジタル教育」と「キャリア教育」に取り組む認定NPO法人CLACK。理事長である平井大輝さん（29）は「社会に飛び出していける、自走力を子どもたちが身につけられるようにしたい」と語る。なぜ、彼らはデジタル教育に着目するのか。どういった課題を解決していくのか。そしてその先に見据える未来とは――。
「消滅可能性自治体*」からの脱却を――大阪府河内長野市の大きなチャレンジが、今始まろうとしている。「これまでと同じではなく、常識を打ち破る挑戦が必要です」こう熱く語ってくれたのが、2024年8月、同市の市長に就任した西野修平さんだ。新市長としての大胆な挑戦、その第一弾が今回の「シティプロモーション」を担う責任者の公募だ。今回の公募にかける思い、そして西野市長が抱く「志」に迫った。
特定の微生物を「炭」に付与する独自技術（※）により、農地・畑の土壌づくりに革新を起こす――TOWING（トーイング）が開発した高機能バイオ炭「宙炭」を活用することで、それまで5年かかると言われていた良質な土壌づくりを約1ヶ月に短縮。さらに「月の砂」での野菜づくりも可能にするというから驚きだ。彼らが解決のために向き合う地球全体の課題とは。代表である西田宏平さんの志に迫った。
「民間出身の方をはじめ、“ 市長を目指す人 ”をオープンに広く募る、前例のない試みに挑戦します」こう語ってくれたのが、現・大阪府四條畷市長である東修平さん（35）。財政建全化・子育て世代の転入増・デジタル活用など、たびたび「地方創生のロールモデル」として注目されてきた四條畷市。今回、東さんが打ち出すのは自身の市長任期満了に伴う次期「市長選挙」立候補者の公募だ。なぜこの前代未聞の試みに至ったのか。その裏側にある熱き志に迫った。
日本における「ものづくり中枢都市」である愛知県 豊田市。さらに森林、河川、田園なども広がっており「豊かな緑の街」としての顔も持つ。そういった同市において、初となる「専門フェロー」3職種の公募が行なわれる 。今回の公募に至った背景、入職者に期待する役割とは――豊田市の辻󠄀邦惠副市長の特別インタビューをお届けする。
茨城県による「校長公募」を経て、古河中等教育学校（公立中高一貫校）の副校長に着任した久米麻子さん（2025年度に校長着任予定／4年間の任期付き）。もともとNHKのチーフ・プロデューサーとして働いていた 久米さんは、なぜ「放送」から「教育」の世界へと足を踏み入れたのか。そこには「子どもたちに社会は自分たちで変えられることを知ってほしい」という思いがあった――。
2022年は推計人口増加数が静岡県内でトップ*、例年、出生率・年少人口数も県内トップクラスを誇る袋井市。若者世代から「住みやすいまち」として支持される同市が、今回初となる「産業戦略官（部長級）」外部人材公募を開始した。なぜ、今回新たに外部から産業戦略官を採用するのか。募集の背景、期待、そしてビジョンについて大場規之市長に伺った。
「日本をダイバーシティ経営でアップデートしていく。それが私のミッションだと思っています」こう語ってくれたのが、Ridgelinez 執行役員Partnerの関優子さんだ。同社にてChief Diversity & Inclusion Officer（CDIO）も兼務する彼女。もともと米国にて20年ほど戦略コンサルタントとして活躍し、2022年2月に同社に加わった。そこには「働く女性を元気にしていく」という揺るぎない志があった――。
「遊び」と「学び」を組み合わせた、21世紀型の教育サービスを展開する「biima」。全国に約250の総合キッズスポーツスクールを展開するなど飛躍的な成長を続ける。2020年にはビジネスコンサルティング事業を立ち上げ、順調に拡大させてきた。なぜ、教育ベンチャーがコンサル事業を手掛けるのか。事業創出・新規事業に強みを持つ彼らならではの戦い方とは――。biima社代表の田村恵彦さんにお話を伺った。
2008年にクラブを設立、Bリーグ内でも歴史のあるプロバスケットボールクラブ「滋賀レイクス（運営元：株式会社滋賀レイクスターズ）」がマーケティング、営業、イベント企画運営、広報、それぞれの職種で募集を行う。「滋賀レイクス」でこそ得られる経験、働きがいとは。2023年7月に代表取締役社長となり、経営の舵を取る原毅人さんにお話を伺った――。
2023年4月、明石に生まれた今話題の新設校「青楓館高等学院」。2025年の新たな校舎のオープンに向けて「校長候補」含む6職種で募集を行う。「ビジネスの経験をもつ方こそ活躍していただけると思います」こう語るのは、同校の学院長を務める藤原照恭さん（34）。自身も、IBM、アクセンチュアでコンサルとして働いてきたキャリアを持つ。なぜ今回の公募に至ったのか。どういった経験が活かせるのか。ユニークな次世代教育を行う「青楓館」を率いていく働きがいとは。彼自身の「志」と共に伺った。
日本の教育の新たな王道をつくりたいーーこう語ってくれたのが、通信制高校サポート校(*)「青楓館高等学院」を2023年4月に設立した岡内大晟さん。教育業界の若きイノベーターとして注目される28歳だ。なぜ彼は青楓館を立ち上げたのか。そこで実践されているユニークな教育とは。彼らが掲げる個性尊重型の考え方、そして志に迫ったーー。
「鎌倉市の教育・文化を一歩先へと共に進めていただける方を求めています」こう語ってくれたのが、鎌倉市教育長の高橋洋平さん。現在、鎌倉市内には25校の小中学校があり、その教育行政を担う教育委員会にて、外部人材の公募が実施される。“鎌倉”の歴史・文化への学びを深め、これからを生きる子どもたちに未来への切符を――。次世代に向けた新たな教育、伴走型の教育委員会、探究学習とは。公募に至った背景と共に、鎌倉市として目指す教育、新たな学びについて高橋さんに伺った。
「新時代のしながわ」をキーワードに、まちづくりを推進する品川区。区として初となる民間サービスを活用した「デジタル人材」公募を実施する。同公募の背景、そして入庁者に期待することとは。
CGアバター制作・ビジネス活用を行うAVITA(アビータ) 社を設立。同社で「アバターの社会実装」に取り組む理由、そして、その先に描く人類の未来に迫った。
AMBI初登場となる明石さんが語ってくれたのは、TikTokをはじめとするショート動画のトレンドと、それをとりまくビジネスの未来について。自身が経営するワンメディアの採用強化のタイミングに、明石さん自身の動画ビジネスにかける思いも含めて伺った。
2020年7月、IBMグループ3社が統合して生まれた「日本アイ・ビー・エムデジタルサービス（IJDS）」。日本全体で課題となっているDX＝デジタル変革において、同社が担う役割とは。
